構築物(純額)
個別
- 2013年12月31日
- 2億2600万
- 2014年12月31日 -9.29%
- 2億500万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳2015/03/30 9:20
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物及び構築物 3百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 機械装置及び運搬具等 0 その他 3 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除売却損の内訳2015/03/30 9:20
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物及び構築物除却損 21百万円 建物及び構築物除却損 2百万円 建物及び構築物売却損 127 機械装置及び運搬具除却損 23 機械装置及び運搬具除却損 2 工具、器具及び備品除却損 4 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保資産2015/03/30 9:20
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 建物及び構築物 289百万円 173百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)2015/03/30 9:20
資産のグルーピングについては、原則として事業用資産については管理会計上の区分に基づいております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 大阪市西区他 通信販売事業用資産 建物及び構築物他 81 宮城県富谷町 ブライダル事業用資産 建物及び構築物 141
上記の資産グループの事業用資産については、営業損益が悪化し短期的な業績回復が見込まれないことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2015/03/30 9:20
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法建物及び構築物 38~50年 機械装置及び運搬具 12年
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。