有価証券報告書-第39期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は、原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商 品……先入先出法に基づく原価法
書籍及びAVソフト等の一部については売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品……最終仕入原価法に基づく原価法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は、原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商 品……先入先出法に基づく原価法
書籍及びAVソフト等の一部については売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品……最終仕入原価法に基づく原価法