有価証券報告書-第42期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)

2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は、原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商品及び製品……先入先出法に基づく原価法
ただし、書籍及びAVソフト等の一部については売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原材料及び貯蔵品……最終仕入原価法に基づく原価法