訂正有価証券報告書-第57期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、㈱ジーネットの建物(建物附属設備を除く)については、すべて定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。