建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リ-ス資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
(2)無形固定資産 (リ-ス資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リ-ス資産
所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産
リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 12:59

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所
営業所	機械装置及び運搬具、リース資産	広島県広島市他2件
保養所	建物及び構築物、土地	神奈川県足柄下郡箱根町他1件

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗及び営業所を基本単位としてグルーピングしております。ただし、将来の使用が見込まれない遊休資産は、個別の資産グル-プとしております。
① 営業所

2014/06/27 12:59

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リ-ス資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～47年
② 無形固定資産 (リ-ス資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リ-ス資産
所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産
リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 12:59