構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下の年数を採用しております。

建物	3～20年
構築物	3～20年
車両運搬具	2～6年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2018/05/17 9:33

#2 減損損失に関する注記（連結）

③ 減損損失の金額

建物及び構築物	324百万円
工具、器具及び備品	126百万円
その他	47百万円
合計	498百万円

④ 資産のグルーピングの方法
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基礎としてグルーピングしております。また、売却予定の資産については物件毎にグルーピングしております。

2018/05/17 9:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

各資産の耐用年数として以下の年数を採用しております。

建物及び構築物
(建物)	3～20年
(構築物)	3～20年
機械装置及び運搬具	2～20年
工具、器具及び備品	2～20年

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2018/05/17 9:33