ヤオコー（8279）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 12億9200万
2009年3月31日 -13.85%: 11億1300万
2010年3月31日 +4.4%: 11億6200万
2011年3月31日 +18.42%: 13億7600万
2012年3月31日 +7.7%: 14億8200万
2013年3月31日 +86.37%: 27億6200万
2014年3月31日 +5.21%: 29億600万
2015年3月31日 +7.98%: 31億3800万
2018年3月31日 +249.87%: 109億7900万
2019年3月31日 +2.09%: 112億800万
2020年3月31日 -12.05%: 98億5700万
2021年3月31日 -18.54%: 80億3000万
2022年3月31日 -18.9%: 65億1200万
2023年3月31日 -5.04%: 61億8400万
2024年3月31日 -8.75%: 56億4300万
2025年3月31日 +7.96%: 60億9200万

個別

2008年3月31日: 12億3800万
2009年3月31日 -11.23%: 10億9900万
2010年3月31日 +3.82%: 11億4100万
2011年3月31日 +18.58%: 13億5300万
2012年3月31日 +8.13%: 14億6300万
2013年3月31日 +87.15%: 27億3800万
2014年3月31日 +4.49%: 28億6100万
2015年3月31日 +8.67%: 31億900万
2016年3月31日 +3.44%: 32億1600万
2017年3月31日 +26.65%: 40億7300万
2018年3月31日 +69.41%: 69億
2019年3月31日 +18.1%: 81億4900万
2020年3月31日 -4.09%: 78億1600万
2021年3月31日 -10.36%: 70億600万
2022年3月31日 -9.29%: 63億5500万
2023年3月31日 -4.85%: 60億4700万
2024年3月31日 -8.57%: 55億2900万
2025年3月31日 +2.95%: 56億9200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
商品(生鮮食品及び物流センター在庫)
主として、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
商品(生鮮食品及び物流センター在庫を除く)
主として、売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。2025/06/24 11:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
2025/06/24 11:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物(建物附属設備を除く)については、当該借地契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3年～50年、車両運搬具及び工具、器具及び備品が5年～10年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。
2025/06/24 11:00