#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ①有形固定資産主として店舗(建物)及び店舗におけるPOSシステム(器具及び備品)であります。
②無形固定資産主として、販売管理用ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
2018/06/27 16:37
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a.平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b.平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c.平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物については、当該借地契約期間を耐用年数とし残存価額を零としております。
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
効果の及ぶ期間を基に均等償却しております。2018/06/27 16:37
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
イ.平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ.平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
ハ.平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
なお、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物については、当該借地契約期間を耐用年数とし残存価額を零としております。
建物以外
イ.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ロ.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
効果の及ぶ期間を基に均等償却しております。2018/06/27 16:37