#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ①有形固定資産主として店舗(建物)及び店舗におけるPOSシステム(器具及び備品)であります。
②無形固定資産主として、販売管理用ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
2020/06/25 14:46
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物および構築物 2年～50年
その他 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
効果の及ぶ期間を基に均等償却しております。2020/06/25 14:46
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
2020/06/25 14:46
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
2020/06/25 14:46
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
定額法によっております。
建物以外
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な資産耐用年数は以下のとおりであります。
建物および構築物 2年～50年
その他 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
効果の及ぶ期間を基に均等償却しております。2020/06/25 14:46