ゼビオ HD(8281)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 83億4200万
- 2009年3月31日 -26.82%
- 61億500万
- 2009年12月31日 -13.15%
- 53億200万
- 2010年3月31日 +19.86%
- 63億5500万
- 2010年6月30日 -80.19%
- 12億5900万
- 2010年9月30日 +94.52%
- 24億4900万
- 2010年12月31日 +73.34%
- 42億4500万
- 2011年3月31日 +8.79%
- 46億1800万
- 2011年6月30日 -38.57%
- 28億3700万
- 2011年9月30日 +64.29%
- 46億6100万
- 2011年12月31日 +34.89%
- 62億8700万
- 2012年3月31日 +23.62%
- 77億7200万
- 2012年6月30日 -68.7%
- 24億3300万
- 2012年9月30日 +43.44%
- 34億9000万
- 2012年12月31日 +68.28%
- 58億7300万
- 2013年3月31日 +7.82%
- 63億3200万
- 2013年6月30日 -54.11%
- 29億600万
- 2013年9月30日 +9.7%
- 31億8800万
- 2013年12月31日 +66.19%
- 52億9800万
- 2014年3月31日 +24.92%
- 66億1800万
- 2014年6月30日 -69.39%
- 20億2600万
- 2014年9月30日 +15.94%
- 23億4900万
- 2014年12月31日 +29.89%
- 30億5100万
- 2015年3月31日 -31.69%
- 20億8400万
- 2020年3月31日 -80.42%
- 4億800万
- 2025年3月31日 +137.99%
- 9億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 60億900万
- 2009年3月31日 -30.64%
- 41億6800万
- 2010年3月31日 -3.41%
- 40億2600万
- 2011年3月31日 -6.48%
- 37億6500万
- 2012年3月31日 +94.53%
- 73億2400万
- 2013年3月31日 -16.34%
- 61億2700万
- 2013年9月30日 -40.04%
- 36億7400万
- 2014年3月31日 +67.61%
- 61億5800万
- 2015年3月31日 -72.04%
- 17億2200万
- 2016年3月31日 +100.81%
- 34億5800万
- 2017年3月31日 -46.79%
- 18億4000万
- 2018年3月31日 -0.11%
- 18億3800万
- 2019年3月31日 +23.78%
- 22億7500万
- 2020年3月31日 +55.87%
- 35億4600万
- 2021年3月31日 -26.2%
- 26億1700万
- 2022年3月31日 +24.72%
- 32億6400万
- 2023年3月31日 +16.45%
- 38億100万
- 2024年3月31日 -16.65%
- 31億6800万
- 2025年3月31日 -98.8%
- 3800万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 8億3200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 13:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 124,305 252,331 税金等調整前中間純利益又は税金等調整前当期純損失(△) (百万円) 534 △2,316 親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) (百万円) 166 △2,164 1株当たり中間純利益又は1株当たり当期純損失(△) (円) 4.01 △52.27 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/25 13:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 法定実効税率 29.9% 税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 (調整) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・坪当たり売上高=売上高÷売り場面積の期首時点と期末時点の平均坪数2026/06/25 13:00
・ROE=親会社株主に帰属する当期純利益÷自己資本の前期末と当期末の残高の平均 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/25 13:00
当連結会計年度(2025年4月1日から2026年3月31日)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、個人消費に持ち直しの動きがみられるなど、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、物価上昇の継続、金融資本市場の変動、地政学的リスク、米国の通商政策をめぐる動向等により、国内外の景気の先行きについては引き続き注意を要する状況となりました。個別 営業収益 経常利益 当期純利益 2026年3月期 11,261 3,245 832 2025年3月期 10,255 2,403 38 前期比 9.8% 35.0% 2081.9%
スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向の高まりやスポーツイベントの回復を背景に、ランニング、シューズ、ウェルネス関連商品を中心に一定の需要がみられました。一方で、消費者の選別消費の強まり、ECシフトの進行、人口動態の変化、競争環境の激化等への対応が引き続き求められる事業環境となりました。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/25 13:00
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 22.61円 △52.27円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 22.46円 -円
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。