固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
・有形固定資産
主として、スポーツ事業における店舗設備であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～50年
構築物 5年～30年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4)長期前払費用
…定額法2015/06/26 11:01

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	8百万円		11百万円
その他	6		2
解体撤去費用	-		23
計	14		37

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにTransview Golf Sdn.Bhd.、Nippon Golf Pte Ltd、Transview Lifestyle Pte.Ltd.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出との関係は次のとおりであります。

流動資産	580	百万円
固定資産	50
のれん	201

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#7 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳（連結）

連結子会社であるLeonian Singapore Pte.Ltd.がTransview Golf Pte Ltd.のスポーツ用品等小売事業の全てを譲受けたことにより増加した資産及び負債の内訳並びに事業譲受による支出との関係は次のとおりであります。

流動資産	972百万円
固定資産	845
資産合計	1,817

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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)当連結会計年度の財政状態の分析
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末に比べ3億14百万円増加し、1,816億98百万円となりました。流動資産は、現金及び預金の減少21億35百万円、有価証券の減少14億99百万円、たな卸資産の増加9億16百万円などにより前連結会計年度末に比べ9億28百万円減少の1,051億53百万円となり、固定資産は、12億42百万円増加し、765億45百万円となりました。
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末に比べ8億87百万円減少し、659億16百万円となりました。流動負債は、未払法人税等が28億16百万円減少したことなどにより前連結会計年度末に比べ19億66百万円減少の572億31百万円となり、固定負債は、リース債務が2億87百万円増加したことなどにより10億78百万円増加し、86億85百万円となりました。

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#9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は用途変更に伴う有形固定資産から賃貸不動産への振替(498百万円)であり、主な減少額は賃貸不動産の減価償却費(251百万円)、減損損失(360百万円)であります。当連結会計年度増減額のうち、主な増加額は賃貸不動産の取得(1,424百万円)であり、主な減少額は賃貸不動産の減価償却費(278百万円)、減損損失(88百万円)であります。
3.連結決算日における時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。

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#10 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

3.当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
期首残高	3,013百万円	3,316百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	226百万円	349百万円
時の経過による調整額	46百万円	45百万円

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#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…主として定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
その他(工具、器具及び備品) 3年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/26 11:01