- 8281
- 2026/09/28
- 時価
- 540億円
- PER 予
- 6.22倍
- 2010年以降
- 赤字-149.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.26-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.1%
- ROE 予
- 6.28%
- ROA 予
- 3.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2016年3月31日
- 63億9600万
- 2017年3月31日 +17.25%
- 74億9900万
個別
- 2016年3月31日
- 58億6800万
- 2017年3月31日 +4.53%
- 61億3400万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 2017/06/29 11:32
連結 売上高 経常利益 親会社株主に帰属する当期純利益 平成29年3月期 223,353 7,499 2,991 平成28年3月期 221,391 6,396 2,120 前期比 0.9% 17.2% 41.1%
当連結会計年度(平成28年4月1日~平成29年3月31日)におけるわが国経済は、政府の景気対策等の効果もあり緩やかな景気回復基調で推移したものの、小売業に大きな影響力を持つ個人消費は、根強い節約志向と消費の多様化の中、依然として厳しい環境が続いております。個別 売上高 経常利益 当期純利益 平成29年3月期 11,143 6,134 1,840 平成28年3月期 75,976 5,868 3,451 前期比 △85.3% 4.5% △46.7%
スポーツ用品販売業界におきましては、夏季リオ五輪での日本選手の活躍やTOKYO2020に向けての新たな競技種目の追加や復活といった追い風や、バスケットボール「B.LEAGUE」の立上げ、及びライフスタイルに定着した健康志向などを背景に、スポーツへの関心は高まりつつあります。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 営業外収益は、不動産賃貸料7億43百万円、業務受託料3億59百万円、受取利息1億13百万円の計上などにより15億30百万円となりました。2017/06/29 11:32
また、営業外費用は、不動産賃貸費用6億97百万円、業務受託費用3億83百万円などにより14億59百万円となりました。これらにより、経常利益は74億99百万円(前期比11億3百万円増加)となりました。
特別利益は固定資産売却益2億93百万円、受取保険金3億72百万円の計上により6億65百万円となりました。