ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 2年～50年
構築物 2年～30年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4)長期前払費用
…定額法2018/06/28 10:54

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)

場所	用途	種類
営業店舗	店舗設備	建物等
連結子会社の本社	事業用資産	ソフトウエア

当社グループは、各店舗設備単位を資産グループとして減損会計を適用しております。減損は業績不振等を要因としており、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,151百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物631百万円、その他358百万円、リース資産159百万円、ソフトウエア2百万円であります。
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値等により測定しており、将来キャッシュ・フローを主として6.9%で割り引いて算定しております。

2018/06/28 10:54

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
…主として定率法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
その他(工具、器具及び備品) 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2018/06/28 10:54