有報情報
- #1 収益認識関係、中間連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としております。2025/11/14 13:17
商品部門別に分解した売上高は以下のとおりです。
前中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日) - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2025/11/14 13:17
種類 中間会計期間末現在発行数(株)(2025年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2025年11月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 47,911,023 47,911,023 東京証券取引所プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 47,911,023 47,911,023 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当中間連結会計期間(2025年4月1日から2025年9月30日)における国内経済は、雇用・所得環境の改善が継続する見込みのもとで、緩やかな回復基調が維持されました。しかしながら、米国の通商政策等を巡る不透明感や、物価上昇の継続による消費者マインドの下振れが見られる状況となりました。2025/11/14 13:17
個人消費におきましては、生活必需品への支出が一部抑制される一方で、高付加価値商品やサービスへの支出は底堅く推移し、いわゆる「メリハリ消費」や「二極化」が一層進展いたしました。実質賃金の改善による支出意欲の回復が期待される一方、インフレ動向や雇用・所得環境の変化に左右されやすく、回復の足取りは依然として力強さを欠いております。
スポーツ用品販売業界におきましては、ランニングをはじめとした個人スポーツ需要の底堅さがある一方で、記録的猛暑を背景とした外出控えの影響により盛夏商材の販売が伸び悩みました。さらに、猛暑が例年より長期化したことにより、秋冬商材の需要が後ろ倒しとなりました。