| 連結 | 売上高 | 経常利益 | 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) |
| 2026年3月期 | 252,331 | 4,660 | △2,164 |
| 2025年3月期 | 250,603 | 7,618 | 971 |
| 前期比 | 0.7% | △38.8% | △322.7% |
| 個別 | 営業収益 | 経常利益 | 当期純利益 |
| 2026年3月期 | 11,261 | 3,245 | 832 |
| 2025年3月期 | 10,255 | 2,403 | 38 |
| 前期比 | 9.8% | 35.0% | 2081.9% |
当連結会計年度(2025年4月1日から2026年3月31日)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、個人消費に持ち直しの動きがみられるなど、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、物価上昇の継続、金融資本市場の変動、地政学的リスク、米国の通商政策をめぐる動向等により、国内外の景気の先行きについては引き続き注意を要する状況となりました。
スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向の高まりやスポーツイベントの回復を背景に、ランニング、シューズ、ウェルネス関連商品を中心に一定の需要がみられました。一方で、消費者の選別消費の強まり、ECシフトの進行、人口動態の変化、競争環境の激化等への対応が引き続き求められる事業環境となりました。