建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月20日
- 1030億8600万
- 2010年2月20日 +2.67%
- 1058億4300万
- 2011年2月20日 +3.15%
- 1091億8000万
- 2012年2月20日 +3.82%
- 1133億5000万
- 2013年2月20日 +5.13%
- 1191億6500万
- 2014年2月20日 +3.99%
- 1239億2400万
- 2015年2月20日 +7.93%
- 1337億5500万
- 2016年2月20日 +4.93%
- 1403億4700万
- 2017年2月20日 +4.58%
- 1467億7300万
- 2018年2月20日 +3.66%
- 1521億4200万
- 2019年2月20日 +3%
- 1567億400万
- 2020年2月20日 -0.36%
- 1561億3900万
- 2021年2月20日 +10.78%
- 1729億7000万
- 2022年2月20日 +1.77%
- 1760億3100万
- 2023年2月20日 +1.73%
- 1790億7800万
- 2024年2月20日 +2.53%
- 1836億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 当社2023/05/15 9:26
建物及び構築物:定率法(簿価の7.8%)及び定額法(簿価の92.2%)
その他:定率法 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2023/05/15 9:26
前連結会計年度(自 2021年2月21日至 2022年2月20日) 当連結会計年度(自 2022年2月21日至 2023年2月20日) 建物及び構築物除却損 36百万円 2百万円 機械装置及び運搬具除却損 1 - 建物及び構築物売却損 0 0 小計 0 0 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 2023/05/15 9:26
(2)減損損失の計上に至った経緯用途 種類 場所 金額 店舗 建物及び構築物 福井県 50 愛知県 32 千葉県 27 三重県 27 鳥取県 24 大阪府 4 埼玉県 3 秋田県 3 台湾 128
店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ等の帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (固定資産)2023/05/15 9:26
当連結会計年度末における固定資産残高は、前連結会計年度末に比較して20億49百万円減少して1,701億35百万円となりました。これは、主として、貸倒引当金の減少11億2百万円、建物及び構築物の減少19億44百万円、投資その他の資産のその他の減少13億59百万円によるものです。
(流動負債)