土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 250億6900万
- 2009年3月31日 -4.64%
- 239億700万
- 2010年3月31日 -5.08%
- 226億9300万
- 2011年3月31日 -4.4%
- 216億9500万
- 2012年3月31日 +5.06%
- 227億9300万
- 2013年3月31日 +0.55%
- 229億1900万
- 2014年3月31日 -0.31%
- 228億4900万
- 2015年3月31日 -3.4%
- 220億7300万
- 2016年3月31日 +1.7%
- 224億4900万
- 2017年3月31日 -1.16%
- 221億8800万
- 2018年3月31日 +1.98%
- 226億2700万
- 2019年3月31日 -4.69%
- 215億6600万
- 2020年3月31日 -0.22%
- 215億1900万
- 2021年3月31日 +2.2%
- 219億9200万
- 2022年3月31日 +11.54%
- 245億2900万
- 2023年3月31日 +0.84%
- 247億3500万
- 2024年3月31日 -0.64%
- 245億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 208億4600万
- 2009年3月31日 +1.76%
- 212億1300万
- 2010年3月31日 +3.35%
- 219億2300万
- 2011年3月31日 -3.9%
- 210億6800万
- 2012年3月31日 +7.05%
- 225億5400万
- 2013年3月31日 +0.56%
- 226億8000万
- 2014年3月31日 -0.13%
- 226億5000万
- 2015年3月31日 -3.33%
- 218億9600万
- 2016年3月31日 +1.48%
- 222億1900万
- 2017年3月31日 -4.47%
- 212億2600万
- 2018年3月31日 +0.92%
- 214億2100万
- 2019年3月31日 -4.93%
- 203億6600万
- 2020年3月31日 +0.29%
- 204億2600万
- 2021年3月31日 +0.38%
- 205億400万
- 2022年3月31日 +11.31%
- 228億2200万
- 2023年3月31日 -0.53%
- 227億200万
- 2024年3月31日 +2.48%
- 232億6400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ① リース資産の内容2024/06/28 10:06
主に海外子会社の店舗用地、国内子会社の店舗建物(土地・建物)および店舗機器等であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 2.当期増減額の主な内訳は次のとおりであります。2024/06/28 10:06
資産の種類 内容 金額(百万円) 工具、器具及び備品 増加額 社内インフラ入替による増加 54 土地 増加額 新規物件購入(3件) 561 建設仮勘定 増加額 新規出店予定(10店舗) 1,260 物流設備設置予定 62 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円)2024/06/28 10:06
セグメント別設備投資額2023年3月期 2024年3月期 既存店改装・改修 1,989 2,439 土地 453 561 情報化投資 2,405 1,780
(単位:百万円) - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2024/06/28 10:06
主に店舗用土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは国内オートバックス事業において、店舗を運営する上で必要な建物などの主たる資産や車のメンテナンスなどのサービス提供に用いる工具器具などの資産を保有しております。2024/06/28 10:06
国内オートバックス事業に係る資産グループについてはキャッシュ・フローを生み出す最小単位を店舗として資産をグルーピングしております。土地の時価の著しい下落や継続的な営業損失等が発生した店舗については、減損の兆候を識別しております。減損の兆候を識別した店舗のうち、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ることになった店舗については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識されます。
回収可能価額は使用価値と正味売却価額のいずれか高い価額としており、その際に用いられる割引率は加重平均資本コストを基礎として算出しております。