訂正有価証券報告書-第57期(2019/04/01-2020/03/31)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～41年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。