愛眼（9854）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年3月31日: 27億5600万
2010年12月31日 -5.19%: 26億1300万
2011年3月31日 -1.65%: 25億7000万
2011年6月30日 -1.67%: 25億2700万
2011年9月30日 -4.43%: 24億1500万
2011年12月31日 ±0%: 24億1500万
2012年3月31日 -15.49%: 20億4100万
2012年6月30日 +3.04%: 21億300万
2012年9月30日 -6.23%: 19億7200万
2012年12月31日 +4.06%: 20億5200万
2013年3月31日 -33.67%: 13億6100万
2013年6月30日 +5.66%: 14億3800万
2013年9月30日 -8.07%: 13億2200万
2013年12月31日 -0.38%: 13億1700万
2014年3月31日 -2.35%: 12億8600万
2014年6月30日 -0.54%: 12億7900万
2014年9月30日 -2.27%: 12億5000万
2014年12月31日 -5.44%: 11億8200万
2015年3月31日 -1.69%: 11億6200万
2015年6月30日 -0.69%: 11億5400万
2015年9月30日 -3.9%: 11億900万
2015年12月31日 +1.44%: 11億2500万
2016年3月31日 -5.6%: 10億6200万
2016年6月30日 +3.58%: 11億
2016年9月30日 -3.18%: 10億6500万
2016年12月31日 +0.19%: 10億6700万
2017年3月31日 -3.84%: 10億2600万
2017年6月30日 +2.34%: 10億5000万
2017年9月30日 ±0%: 10億5000万
2017年12月31日 +1.43%: 10億6500万
2018年3月31日 -4.04%: 10億2200万
2018年6月30日 -0.39%: 10億1800万
2018年9月30日 -2.65%: 9億9100万
2018年12月31日 -0.91%: 9億8200万
2019年3月31日 +3.36%: 10億1500万
2019年6月30日 +10.15%: 11億1800万
2019年9月30日 -3.4%: 10億8000万
2019年12月31日 -1.02%: 10億6900万
2020年3月31日 -1.78%: 10億5000万
2020年6月30日 +0.38%: 10億5400万
2020年9月30日 -1.61%: 10億3700万
2020年12月31日 +0.19%: 10億3900万
2021年3月31日 +4.43%: 10億8500万
2021年6月30日 +0.55%: 10億9100万
2021年9月30日 +0.09%: 10億9200万
2021年12月31日 -0.55%: 10億8600万
2022年3月31日 -8.01%: 9億9900万
2022年6月30日 +2.3%: 10億2200万
2022年9月30日 +0.88%: 10億3100万
2022年12月31日 +0.39%: 10億3500万
2023年3月31日 -3.29%: 10億100万
2023年6月30日 +2.1%: 10億2200万
2023年9月30日 -2.25%: 9億9900万
2023年12月31日 +5.21%: 10億5100万
2024年3月31日 -0.67%: 10億4400万
2024年6月30日 ±0%: 10億4400万
2024年9月30日 -1.63%: 10億2700万
2024年12月31日 +2.04%: 10億4800万
2025年3月31日 -1.72%: 10億3000万
2025年6月30日 +1.46%: 10億4500万
2025年9月30日 -1.44%: 10億3000万
2025年12月31日 +0.29%: 10億3300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
②無形固定資産(リース資産を除く)

2025/06/30 10:11

#2 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の認識に至った経緯として、昨今の競争激化等により店舗等の収益性が低下しているため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(29百万円)として計上しております。

場所	用途	種類	金額
大阪府等	店舗及び広告設備	建物及び構築物	25百万円
大阪府等	店舗及び広告設備	その他	3百万円

なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、重要性の高い土地・建物については不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づき評価しております。また、その他の土地については路線価による相続税評価額に基づき評価し、その他の資産については、処分見込価額としております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/30 10:11