建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～34年
機械及び装置 4年

2016/06/17 15:19

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地	-	177万円
建物付属設備	-	28万円
その他	-	2万円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額のうち主なものは、自社物件の店舗の土地建物売却210百万円、土地の減損20百万円、本社資産の除却(有形固定資産25百万円、無形固定資産30百万円)等によるものであります。
4 「当期首残高」及び「当期末残高」は取得原価により記載しております。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	金額
東京都	共用資産	ピザハット事業に係るソフトウエア他	414百万円
東京都他	直営店舗	建物附属設備	160百万円
東京都他	直営店舗	長期前払費用	24百万円

資産のグルーピングは、直営店舗については継続的な収支の把握を行っていることから各店舗毎を、貸与資産については各資産をグルーピングの最小単位としており、本部管理システム等については共用資産としております。
営業損益が継続してマイナスの直営店舗及び共用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額599百万円を減損損失として特別損失に計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～20年
機械装置及び運搬具 5～8年
工具、器具及び備品 5～8年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっておりま す。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/17 15:19