松屋フーズ HD(9887)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 48億5444万
- 2009年3月31日 -2.11%
- 47億5222万
- 2010年3月31日 -2.85%
- 46億1679万
- 2011年3月31日 -0.73%
- 45億8327万
- 2012年3月31日 +40.72%
- 64億4968万
- 2013年3月31日 +4.77%
- 67億5739万
- 2014年3月31日 -3.47%
- 65億2294万
- 2015年3月31日 -2.8%
- 63億4036万
- 2016年3月31日 -4%
- 60億8651万
- 2017年3月31日 +0.59%
- 61億2230万
- 2018年3月31日 -1.88%
- 60億697万
- 2019年3月31日 -77.2%
- 13億6955万
- 2020年3月31日 -1.98%
- 13億4249万
- 2021年3月31日 -2.5%
- 13億895万
- 2022年3月31日 -2.44%
- 12億7707万
- 2023年3月31日 -2.5%
- 12億4520万
- 2024年3月31日 -2.56%
- 12億1332万
- 2025年3月31日 -2.63%
- 11億8144万
- 2026年3月31日 -2.7%
- 11億4957万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (8)減損会計について2026/06/24 15:36
当社グループは、多数の店舗に係る建物・構築物・機器備品などの固定資産や、企業買収により取得したのれんを保有しております。これらの資産が、出店エリアの需要動向や競合状況の変化・原材料価格や人件費の上昇などにより、期待したキャッシュ・フローを生み出さず、投資額の回収が見込めない状況となった場合には、減損損失を計上する必要が生じ、その結果、当社グループの業績及び財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
(9)M&Aについて - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~55年
機械装置及び運搬具 2~30年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間 (5年) によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法
ホ 投資不動産(リース資産除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、3~45年であります。2026/06/24 15:36 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/24 15:36
前連結会計年度(自 令和6年4月1日 至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日 至 令和8年3月31日) (千円) (千円) 建物及び構築物 2,272 4,915 機械装置及び運搬具 1,479 2,037 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 15:36
当社グループは、減損損失を認識するにあたり、店舗及び賃貸資産をキャッシュ・フローを生み出す最小単位としてグルーピングしており、遊休資産及び売却予定資産は、該当資産ごとにグルーピングをしております。また、本社及び工場等につきましては、共用資産としてグルーピングしております。グルーピングの最小単位である店舗において、投下資本回収力が当初予定より低下した125店舗に係る帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。用途・場所 種類 金額 店舗(125店舗・東京都練馬区他) 建物及び構築物・工具、器具及び備品・投資不動産・長期前払費用 854,445 合計 854,445
なお、当社グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値を使用し、主として、土地については正味売却価額、その他の資産については使用価値により測定しております。正味売却価額は、主に不動産鑑定評価額などを合理的な調整を行って算出した金額を使用し、使用価値の算出については、将来キャッシュ・フローを適正な割引率で割引いて算出しております。当資産グループにおける回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを9.68%で割引いて算出しております。減損損失の内訳 (千円) 建物及び構築物 823,823 工具、器具及び備品 11,270 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目の内訳前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) 繰延税金負債 建物圧縮積立金認容 △36,827 △35,118 建物附属設備圧縮積立金認容 △322 △162 土地圧縮積立金認容 △100,012 △100,012
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産除く)2026/06/24 15:36
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 15:36
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。