松屋フーズ HD（9887）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 48億5444万
2009年3月31日 -2.11%: 47億5222万
2010年3月31日 -2.85%: 46億1679万
2011年3月31日 -0.73%: 45億8327万
2012年3月31日 +40.72%: 64億4968万
2013年3月31日 +4.77%: 67億5739万
2014年3月31日 -3.47%: 65億2294万
2015年3月31日 -2.8%: 63億4036万
2016年3月31日 -4%: 60億8651万
2017年3月31日 +0.59%: 61億2230万
2018年3月31日 -1.88%: 60億697万
2019年3月31日 -77.2%: 13億6955万
2020年3月31日 -1.98%: 13億4249万
2021年3月31日 -2.5%: 13億895万
2022年3月31日 -2.44%: 12億7707万
2023年3月31日 -2.5%: 12億4520万
2024年3月31日 -2.56%: 12億1332万
2025年3月31日 -2.63%: 11億8144万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～55年
機械装置及び運搬具 2～30年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込み利用可能期間 (5年) によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法
ホ投資不動産(リース資産除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、3～45年であります。2025/06/25 15:38

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)	当連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
	(千円)	(千円)
建物及び構築物	156	-
機械装置及び運搬具	605	120

2025/06/25 15:38

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自令和5年4月1日至令和6年3月31日)	当連結会計年度(自令和6年4月1日至令和7年3月31日)
	(千円)	(千円)
建物及び構築物	8,031	2,272
機械装置及び運搬具	721	1,479

2025/06/25 15:38

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(1)有形固定資産の主な増加

資産の種類	本社設備(千円)
建物附属設備	635
工具、器具及び備品	16,203

(2)有形固定資産の主な減少

2025/06/25 15:38

#5 減損損失に関する注記（連結）

(単位:千円)

用途・場所	種類	金額
店舗(138店舗・東京都練馬区他)	建物及び構築物・工具、器具及び備品・長期前払費用	1,238,781
合計		1,238,781

当社グループは、減損損失を認識するにあたり、店舗及び賃貸資産をキャッシュ・フローを生み出す最小単位としてグルーピングしており、遊休資産及び売却予定資産は、該当資産ごとにグルーピングをしております。また、本社及び工場等につきましては、全社資産としてグルーピングしております。グルーピングの最小単位である店舗において、投下資本回収力が当初予定より低下した138店舗に係る帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

減損損失の内訳	(千円)
建物及び構築物	1,221,846
工具、器具及び備品	231

なお、当社グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値を使用し、主として、土地については正味売却価額、その他の資産については使用価値により測定しております。正味売却価額は、主に不動産鑑定評価額などを合理的な調整を行って算出した金額を使用し、使用価値の算出については、将来キャッシュ・フローを適正な割引率で割引いて算出しております。当資産グループにおける回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを8.69%で割引いて算出しております。

2025/06/25 15:38

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(令和6年3月31日)	当連結会計年度(令和7年3月31日)
繰延税金負債
建物圧縮積立金認容	△37,575	△36,827
建物附属設備圧縮積立金認容	△478	△322
土地圧縮積立金認容	△97,156	△100,012

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異がある時の、当該差異の原因となった主要な項目の内訳

2025/06/25 15:38

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2025/06/25 15:38

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/25 15:38