マキヤ（9890）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 746万
2009年3月31日 -25.29%: 557万
2010年3月31日 -6.52%: 521万
2011年3月31日 +96.32%: 1023万
2012年3月31日 -47.38%: 538万
2013年3月31日 +0.11%: 539万
2014年3月31日 +30.15%: 701万
2014年9月30日 -33.34%: 467万
2014年12月31日 +2.05%: 477万
2015年3月31日 -30.01%: 334万
2015年6月30日 +63.02%: 544万
2015年9月30日 -32.69%: 366万
2015年12月31日 -6.27%: 343万
2016年3月31日 +25.37%: 430万
2016年6月30日 -1.93%: 422万
2016年9月30日 -25.25%: 315万
2016年12月31日 +2.47%: 323万
2017年3月31日 -15.66%: 273万
2017年6月30日 +37.14%: 374万
2017年9月30日 -44.98%: 206万
2017年12月31日 +25%: 257万
2018年3月31日 ±0%: 257万
2018年6月30日 +5.9%: 272万
2018年9月30日 +65.49%: 451万
2018年12月31日 -19.5%: 363万
2019年3月31日 -11.56%: 321万
2019年6月30日 +35.7%: 436万
2019年9月30日 +6.88%: 466万
2019年12月31日 +5.84%: 493万
2020年3月31日 +10.1%: 543万
2020年6月30日 ±0%: 543万
2020年9月30日 ±0%: 543万
2020年12月31日 ±0%: 543万
2021年3月31日 -14.92%: 462万
2021年6月30日 -10.24%: 414万
2021年9月30日 +19.29%: 494万
2021年12月31日 -6.87%: 460万
2022年3月31日 +16.84%: 538万
2022年6月30日 -20.47%: 428万
2022年9月30日 -10.58%: 382万
2022年12月31日 +19.54%: 457万
2023年3月31日 +8.65%: 497万
2023年6月30日 +2.65%: 510万
2023年9月30日 +2.86%: 525万
2023年12月31日 -7.5%: 485万
2024年3月31日 +21.71%: 591万
2024年6月30日 -6.09%: 555万
2024年9月30日 -13.41%: 480万
2024年12月31日 -12.05%: 422万
2025年3月31日 +22.78%: 519万
2025年6月30日 +2.18%: 530万
2025年9月30日 +4.79%: 555万
2025年12月31日 -5.06%: 527万
2026年3月31日 +8.74%: 573万

個別

2008年3月31日: 746万
2009年3月31日 -25.29%: 557万
2010年3月31日 -6.52%: 521万
2011年3月31日 +96.32%: 1023万
2012年3月31日 -47.38%: 538万
2013年3月31日 +0.11%: 539万
2014年3月31日 +30.15%: 701万
2015年3月31日 -52.39%: 334万
2016年3月31日 +28.93%: 430万
2017年3月31日 -36.64%: 273万
2018年3月31日 -5.68%: 257万
2019年3月31日 +24.78%: 321万
2020年3月31日 +69%: 543万
2021年3月31日 -14.92%: 462万
2022年3月31日 +16.52%: 538万
2023年3月31日 -7.64%: 497万
2024年3月31日 +5.59%: 525万
2025年3月31日 -7.62%: 485万
2026年3月31日 +7.77%: 522万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a.商品
店舗……………売価還元法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
EC事業………移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
配送センター…移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、一部の生鮮食料品は最終仕入原価法
b.貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/29 15:52

#2 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

科目	当期首残高(千円)	当期増加額(千円)	当期減少額(千円)	当期末残高(千円)
賞与引当金	134,934	131,349	134,934	131,349
役員賞与引当金	4,850	5,227	4,850	5,227

2026/06/29 15:52

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
店舗……………売価還元法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
配送センター…移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、一部の生鮮食料品は最終仕入原価法
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物(建物附属設備含む)	2～42年
構築物	3～50年
機械及び装置	5～15年
車両運搬具	2～4年
工具、器具及び備品	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/29 15:52