9890 マキヤ

9890
2026/07/03
時価
141億円
PER 予
8.95倍
2009年以降
4.74-66.21倍
(2009-2026年)
PBR
0.6倍
2009年以降
0.3-0.97倍
(2009-2026年)
配当 予
2.83%
ROE 予
6.7%
ROA 予
3.67%
資料
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CSV,JSON

マキヤ(9890)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
746万
2009年3月31日 -25.29%
557万
2010年3月31日 -6.52%
521万
2011年3月31日 +96.32%
1023万
2012年3月31日 -47.38%
538万
2013年3月31日 +0.11%
539万
2014年3月31日 +30.15%
701万
2015年3月31日 -52.39%
334万
2016年3月31日 +28.93%
430万
2017年3月31日 -36.64%
273万
2018年3月31日 -5.68%
257万
2019年3月31日 +24.78%
321万
2020年3月31日 +69%
543万
2021年3月31日 -14.92%
462万
2022年3月31日 +16.52%
538万
2023年3月31日 -7.64%
497万
2024年3月31日 +18.87%
591万
2025年3月31日 -12.18%
519万
2026年3月31日 +10.54%
573万

個別

2008年3月31日
746万
2009年3月31日 -25.29%
557万
2010年3月31日 -6.52%
521万
2011年3月31日 +96.32%
1023万
2012年3月31日 -47.38%
538万
2013年3月31日 +0.11%
539万
2014年3月31日 +30.15%
701万
2015年3月31日 -52.39%
334万
2016年3月31日 +28.93%
430万
2017年3月31日 -36.64%
273万
2018年3月31日 -5.68%
257万
2019年3月31日 +24.78%
321万
2020年3月31日 +69%
543万
2021年3月31日 -14.92%
462万
2022年3月31日 +16.52%
538万
2023年3月31日 -7.64%
497万
2024年3月31日 +5.59%
525万
2025年3月31日 -7.62%
485万
2026年3月31日 +7.77%
522万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
a.商品
店舗……………売価還元法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
EC事業………移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
配送センター…移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、一部の生鮮食料品は最終仕入原価法
b.貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/29 15:52
#2 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
科 目当期首残高(千円)当期増加額(千円)当期減少額(千円)当期末残高(千円)
賞与引当金134,934131,349134,934131,349
役員賞与引当金4,8505,2274,8505,227
2026/06/29 15:52
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
店舗……………売価還元法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
配送センター…移動平均法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
ただし、一部の生鮮食料品は最終仕入原価法
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(建物附属設備含む)2~42年
構築物3~50年
機械及び装置5~15年
車両運搬具2~4年
工具、器具及び備品2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/29 15:52

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