- 9812
- 2026/09/24
- 時価
- 21億円
- PER 予
- 302.49倍
- 2010年以降
- 赤字-167.21倍
(2010-2026年) - PBR
- 4倍
- 2010年以降
- 0.9-48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.21%
- ROE 予
- 1.32%
- ROA 予
- 0.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テーオー HD(9812)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 自動車関連の推移 - 全期間
連結
- 2013年5月31日
- 2727万
- 2013年8月31日
- -1728万
- 2013年11月30日
- -1043万
- 2014年2月28日 -103.71%
- -2124万
- 2014年5月31日
- 5131万
- 2014年8月31日 -88.4%
- 595万
- 2014年11月30日 -70.96%
- 172万
- 2015年2月28日
- -2976万
- 2015年5月31日
- 1920万
- 2015年8月31日 -59.06%
- 786万
- 2015年11月30日 +510.38%
- 4799万
- 2016年2月29日
- -794万
- 2016年5月31日
- 5536万
- 2016年8月31日
- -1149万
- 2016年11月30日
- -565万
- 2017年2月28日
- 2113万
- 2017年5月31日 +353.4%
- 9584万
- 2017年8月31日
- -1825万
- 2017年11月30日 -181.11%
- -5132万
- 2018年2月28日 -163.04%
- -1億3499万
- 2018年5月31日
- -7821万
- 2018年8月31日
- -3466万
- 2018年11月30日
- -3358万
- 2019年2月28日 -237.22%
- -1億1327万
- 2019年5月31日
- -7248万
- 2019年8月31日
- -1838万
- 2019年11月30日
- 2754万
- 2020年2月29日
- -1億1797万
- 2020年5月31日
- -1億563万
- 2020年8月31日
- -8560万
- 2020年11月30日 -0.58%
- -8609万
- 2021年2月28日 -52.39%
- -1億3120万
- 2021年5月31日
- -2866万
- 2021年8月31日
- -1530万
- 2021年11月30日
- -747万
- 2022年2月28日 -19.95%
- -896万
- 2022年5月31日
- 9866万
- 2022年8月31日 -93.34%
- 656万
- 2022年11月30日 +999.99%
- 8133万
- 2023年2月28日 -22.35%
- 6315万
- 2023年5月31日 +126.99%
- 1億4336万
- 2023年8月31日 -69.16%
- 4420万
- 2023年11月30日 +161.24%
- 1億1549万
- 2024年2月29日 -9.29%
- 1億476万
- 2024年5月31日 +46.95%
- 1億5394万
- 2024年11月30日 -54%
- 7081万
- 2025年5月31日 +127%
- 1億6074万
- 2025年11月30日 -81.81%
- 2923万
- 2026年5月31日 +441.93%
- 1億5842万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/08/25 10:41
当社は事業を市場分野別に区分し、「木材」、「流通」、「建設」、「不動産賃貸」、「自動車関連」の5つを報告セグメントとしております。
各セグメントの主な事業の内容は、次のとおりであります。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/08/25 10:41
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社11社で構成され、木材、流通、建設、不動産賃貸、自動車関連を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び当社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 - #3 事業等のリスク
- (1)業種的リスク2026/08/25 10:41
当社グループは、建設において公共投資の増減、不動産賃貸において保有不動産の時価変更により、売上高に相当の影響を受ける可能性があります。また、流通及び自動車関連においては気候状況、消費動向により売上高に相当の影響を受ける可能性があります。従って、これらの要因によっては、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(2)債権管理リスク - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 売価還元法による低価法2026/08/25 10:41
自動車関連事業の商品
新車及び中古車は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、部品は最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/08/25 10:41
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、損害保険代理店業、販売用不動産の売上高、持株会社である当社の経営指導料が含まれます。顧客との契約から生じる収益 その他の収益 外部顧客に対する売上高 不動産賃貸事業 - 257,499 257,499 自動車関連事業 9,844,537 - 9,844,537 新車 5,521,303
2.その他の収益のセグメントごとの内容は次のとおりであります。 - #6 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/08/25 10:41
(注)従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含むほか、常用パートを含む。)であり、臨時雇用者数(季節工、パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含み、常用パートは除く。)は( )内に年間の平均人数を外書きしております。2026年5月31日現在 不動産賃貸 1 (1) 自動車関連 215 (85) その他 40 (8)
② 提出会社の状況 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/08/25 10:41
当社グループは、主な事業を木材、流通、自動車関連とする複合企業であることから、各事業により収益性が異なっております。そのため安定した利益を確保する体制として、営業利益率を重要な経営指標としております。
(3)経営環境 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/08/25 10:41
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 前年同期比(%) 不動産賃貸(千円) 234,889 91.2 自動車関連(千円) 8,973,615 91.2 報告セグメント 計(千円) 23,120,515 96.8
2.当連結会計年度における主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、すべての当該割合について100分の10に満たないため、記載を省略しております。 - #9 設備投資等の概要
- セグメント別の設備投資等の概要は、次のとおりであります。2026/08/25 10:41
(自動車関連)
車両運搬具の取得等に667,204千円の投資を行いました。