訂正有価証券報告書-第59期(平成28年2月1日-平成29年1月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物 定額法
その他 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
工具、器具備品 5年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額
法によっております。