- 9903
- 2026/09/01
- 時価
- 72億円
- PER 予
- 20.92倍
- 2010年以降
- 赤字-169.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.26-2.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.23%
- ROE 予
- 4.97%
- ROA 予
- 1.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・無形固定資産2020/05/22 11:26
主として、POSシステムソフトウエア及び本社における販売管理用ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~ 4年
工具、器具及び備品 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/05/22 11:26 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は、以下のとおりであります。2020/05/22 11:26
前事業年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日) 当事業年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 借地権 20,950 〃 820 〃 ソフトウエア 552 〃 599 〃 計 28,276千円 17,300千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2020/05/22 11:26
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 新店(栃木そのべ店) 建物購入 37,000 千円 リース資産 各店舗 POS入替 105,418 〃 ソフトウエア 本社 会計ソフト入替 25,984 〃 本社 消費税対応 22,578 〃
- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な償却年数は次のとおりであります。2020/05/22 11:26
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な償却年数は次のとおりであります。2020/05/22 11:26
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~ 4年
工具、器具及び備品 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/05/22 11:26