男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	営業本部長	渡 邊 直 人	1955年8月19日生	1979年3月 当社入社 1984年12月 当社営業部次長 1990年4月 当社東京地区エリアマネージャー 2003年1月 当社営業本部第1営業部副部長兼東京地区本部長 2004年6月 当社取締役 2005年5月 当社営業本部第4営業部長兼東京地区本部長 2008年6月 当社常務取締役 2011年4月 当社常務取締役第4営業部長 2013年12月 当社代表取締役社長(現任) 2017年1月 王將餐飲服務股份有限公司薫事長(現任) 2017年2月 株式会社王将ハートフル代表取締役社長(現任) 2017年7月 当社営業本部長(現任)	(注)3	15
専務取締役	執行役員 経営戦略本部長 営業本部王将大学学長	上 田 実	1957年6月14日生	1980年4月 日本マクドナルド株式会社入社 2003年3月 同 執行役員 2004年9月 株式会社ジー・エイチ・エフ・マネジメント執行役員 2005年4月 同 常務取締役 2006年6月 同 専務取締役 2013年4月 株式会社GHFD代表取締役社長 2016年6月 office UEDA代表(現任) 2016年7月 当社顧問 2017年6月 当社専務取締役(現任) 2017年7月 当社執行役員経営戦略本部長兼情報サービス部長兼営業本部王将大学学長 2018年6月 当社執行役員経営戦略本部長兼営業本部王将大学学長(現任)	(注)3	0
常務取締役	執行役員 経営戦略本部副本部長 営業本部FC推進部長	是 枝 秀 紀	1961年3月19日生	1984年4月 株式会社川滝コーポレーション 入社 1989年3月 当社入社 1999年3月 当社管理部副部長 2007年6月 当社人事部長 2009年6月 当社取締役 2014年8月 当社総務部長 2015年6月 当社常務取締役執行役員(現任) 2016年7月 当社事業戦略本部長兼FC推進部長兼営業企画推進部長 2017年7月 当社経営戦略本部副本部長兼営業本部FC推進部長(現任)	(注)3	13
常務取締役	執行役員 総務本部長 総務部長 営業本部海外事業部長	木 曽 裕	1973年7月23日生	2000年4月 東京地方検察庁検事 2008年1月 北浜法律事務所・外国法共同事業入所 2009年1月 同 パートナー弁護士 2011年8月 奈良市ガバナンス監視委員会 委員長 2012年1月 弁護士法人北浜法律事務所 東京事務所移籍 2012年6月 一般社団法人日本公認不正検査士協会 理事 2015年6月 当社監査役 2016年6月 当社常務取締役(現任) 当社最高財務責任者(現任) 弁護士法人北浜法律事務所 東京事務所 スペシャルカウンセル(現任) 2016年7月 当社執行役員管理本部長兼総務部長兼情報システム部長 2017年7月 当社執行役員総務本部長兼総務部長兼営業本部海外事業部長(現任)	(注)3	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常務取締役	執行役員 人事本部長 採用教育部長 情報システム部長 営業本部ハートフル事業部長	池 田 直 子	1964年6月13日生	1985年4月 安田火災海上保険株式会社 (現 損害保険ジャパン日本興亜株式会社)入社 1999年9月 いけだFP社会保険労務士事務所開所 所長 2002年8月 株式会社ヒューマン・プライム設立 代表取締役 2008年4月 社会保険労務士事務所 あおぞらコンサルティング開所 所長(現任) 2012年1月 株式会社あおぞらコンサルティング設立 代表取締役 2015年6月 当社取締役 2016年6月 当社常務取締役(現任) 2016年7月 当社執行役員管理本部副本部長兼人事部長 2017年7月 当社執行役員人事本部長兼情報システム部長兼営業本部ハートフル事業部長 2017年10月 当社執行役員人事本部長兼人事部長兼情報システム部長兼営業本部ハートフル事業部長 2017年12月 当社執行役員人事本部長兼採用教育部長兼情報システム部長兼営業本部ハートフル事業部長(現任)	(注)3	0
取締役	執行役員 営業本部第1営業部長	杉 田 元 樹	1956年12月11日生	1977年5月 中華料理店「大将」入店 1981年2月 当社入社 2003年1月 当社第2営業部副部長 2008年4月 当社営業本部第3営業部長兼関西第2エリアマネージャー 2009年6月 当社取締役(現任) 2011年4月 当社第3営業部長兼関西第2エリアマネージャー 2014年2月 当社第3営業部長 2014年8月 当社第1営業部長 2015年6月 当社執行役員(現任) 2017年7月 当社営業本部第1営業部長(現任)	(注)3	7
取締役	執行役員 営業本部第2営業部長	門 林 弘	1963年1月17日生	1981年4月 当社入社 2002年11月 当社第1営業部エリアマネージャー 2014年6月 当社第2営業部長 2015年6月 当社執行役員(現任) 2017年6月 当社取締役(現任) 2017年7月 当社営業本部第2営業部長(現任)	(注)3	6
取締役		渡 邉 雅 之	1970年5月2日生	1998年4月 総理府(官房総務課)入府 2001年10月 アンダーソン・毛利法律事務所(現 アンダーソン・毛利・友常法律事務所)入所 2009年8月 弁護士法人三宅法律事務所入所 2011年5月 弁護士法人三宅法律事務所 パートナー(現任) 2012年9月 成蹊大学法科大学院非常勤講師 2014年3月 JALCOホールディングス株式会社第三者委員会委員長 2014年6月 当社取締役(現任) 2016年6月 日特建設株式会社社外取締役(現任) 2017年4月 特定複合観光施設区域整備推進会議委員	(注)3	0

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役		稲 田 旭 彦	1961年1月15日生	1990年10月 公認会計士登録 1992年8月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所 2011年10月 稲田旭彦公認会計士事務所開設 代表(現任) 2012年6月 当社取締役(現任)	(注)3	0
取締役		関 島 力	1955年12月13日生	1980年4月 アサヒビール株式会社(現アサヒグループホールディングス株式会社)入社 2013年1月 同社執行役員近畿圏統括本部長 2016年3月 アサヒグループホールディングス株式会社顧問兼迎賓館館長(現任) 2016年6月 当社取締役(現任) 2017年4月 アサヒプロマネジメント株式会社迎賓館管理部長(現任)	(注)3	0
監査役 (常勤)		髙 橋 正 哲	1946年10月24日生	1969年4月 アサヒビール株式会社(現アサヒグループホールディングス株式会社)入社 1998年9月 同社理事 2000年3月 同社執行役員 2003年9月 同社常務執行役員 2006年3月 同社専務取締役 2016年6月 当社監査役(現任)	(注)4	1
監査役		中 谷 健 良	1944年2月9日生	1998年7月 大阪国税局調査第一部調査管理課長 1999年7月 大阪国税局総務部次長 2000年7月 北税務署長 2001年8月 中谷健良税理士事務所開設 代表(現任) 2011年6月 当社監査役(現任)	(注)5	2
監査役		原 哲 也	1947年7月1日生	1970年3月 警視庁入庁 2006年10月 三本コーヒー株式会社執行役員 2009年4月 公益財団法人暴力団追放運動推進都民センター 専務理事 2010年9月 同センター代表理事 2015年6月 同センター顧問 2016年4月 サンキョー株式会社監査役(現任) 2016年6月 当社監査役(現任)	(注)6	―
計						50

(注) 1 取締役渡邉雅之、稲田旭彦及び関島力は、社外取締役であります。
2 監査役髙橋正哲、中谷健良及び原哲也は、社外監査役であります。
3 2017年6月28日選任後、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
4 2016年6月28日選任後、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
5 2015年6月26日選任後、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
6 2017年6月28日選任後、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時まで。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
四 方 俊 一	1949年8月10日生	1973年4月 1993年1月 1995年12月 2000年5月 2000年12月 2004年7月 2007年12月 2010年3月 2013年6月 2013年8月	株式会社京都銀行入行 株式会社ファルコバイオシステムズ入社 同社取締役 株式会社ファルコライフサイエンス代表取締役社長 NPO日本食品危害研究所理事 社団法人日本衛生検査所協会顧問 株式会社ファルコバイオシステムズ常務取締役 株式会社ファルコSDホールディングス常務取締役 同社顧問 株式会社ロマンライフ監査役	(注)	―

(注) 2018年6月27日補欠監査役選任後、効力は1年以内の終了する事業年度に関する定時株主総会の
開始の時まで。
8 所有株式数には、当社役員持株会における各自の持分を含めた実質持株数を用いております。