9942 ジョイフル

9942
2024/04/26
時価
338億円
PER 予
10.65倍
2009年以降
赤字-217.39倍
(2009-2023年)
PBR
3.55倍
2009年以降
1.32-96.19倍
(2009-2023年)
配当 予
0.94%
ROE 予
33.32%
ROA 予
10.24%
資料
Link
CSV,JSON

不動産賃貸原価

【期間】

連結

2010年3月31日
1710万
2011年3月31日 -8.76%
1560万
2012年3月31日 -23.1%
1200万
2013年3月31日 -8.33%
1100万
2014年3月31日 ±0%
1100万
2015年3月31日 ±0%
1100万
2016年3月31日 -18.18%
900万
2017年3月31日 -22.22%
700万
2018年3月31日 ±0%
700万
2018年9月30日 +142.86%
1700万
2019年9月30日 +29.41%
2200万
2020年9月30日 +18.18%
2600万
2021年9月30日 -19.23%
2100万
2022年9月30日 +19.05%
2500万
2023年9月30日 -24%
1900万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループが判断したものであります。
なお、当第1四半期連結会計期間より、社員独立フランチャイズ制度によって計上した加盟店への不動産賃貸収入の表示方法を営業外収益から売上高に、不動産賃貸原価の表示方法を営業外費用から売上原価に変更し、表示方法の変更の内容を反映させた組替え後の数値で前年同四半期連結累計期間及び前連結会計年度との比較・分析を行っております。
(1)経営成績の分析
2023/11/13 17:00
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
当社グループは、2022年8月より社員独立フランチャイズ制度を開始し、収益の安定化を図る営業施策を推進してきました。前連結会計年度は、加盟店への賃貸収入を「営業外収益」の「不動産賃貸収入」に含めており、賃貸原価を「営業外費用」の「不動産賃貸原価」に含めて計上しておりました。
前連結会計年度の当該制度の利用は、試行的に対象店舗を限定し実施しておりましたが、当連結会計年度より主要な事業活動と位置付け店舗数を拡大する見込みであることから、当第1四半期連結会計期間より「売上高」及び「売上原価」に含めることとする表示方法の変更を行っております。
2023/11/13 17:00