棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、一部の連結子会社を除き、定期借地権契約による借地上の建物及び構築物については、耐用年数を定期借地権の残存期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
また、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～34年
その他の有形固定資産 2～17年2025/05/26 15:33

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
その他(有形固定資産)		2 〃		0 〃
その他(無形固定資産)		0 〃		0 〃
計		52百万円		47百万円

売却損

2025/05/26 15:33

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、114億90百万円(対前期比7.9%増)となりました。これは主に、店舗改装等に伴う有形固定資産の取得による支出110億57百万円、システム関連投資に伴う無形固定資産の取得による支出9億32百万円などによるものです。また、使用した資金が増加した要因は、店舗改装等に伴う有形固定資産の取得による支出が増加したことなどによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2025/05/26 15:33

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他の有形固定資産 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/05/26 15:33

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/05/26 15:33