有価証券報告書-第42期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
| (1) | 有価証券報告書 及びその添付書類 並びに確認書 | 事業年度 (第41期) | 自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日 | 平成29年6月29日 東海財務局長に提出 | |
| (2) | 有価証券報告書 の訂正報告書 及び確認書 | 事業年度 (第40期) | 自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |
| 事業年度 (第41期) | 自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| (3) | 内部統制報告書 及びその添付書類 | 事業年度 (第41期) | 自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日 | 平成29年6月29日 東海財務局長に提出 | |
| (4) | 内部統制報告書 の訂正報告書 | 事業年度 (第40期) | 自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |
| 事業年度 (第41期) | 自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| (5) | 四半期報告書 及び確認書 | 第42期第1四半期 | 自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日 | 平成29年8月10日 東海財務局長に提出 | |
| 第42期第2四半期 | 自 平成29年7月1日 至 平成29年9月30日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| 第42期第3四半期 | 自 平成29年10月1日 至 平成29年12月31日 | 平成30年2月8日 東海財務局長に提出 | |||
| (6) | 四半期報告書 の訂正報告書 及び確認書 | 第40期第3四半期 | 自 平成27年10月1日 至 平成27年12月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |
| 第41期第1四半期 | 自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| 第41期第2四半期 | 自 平成28年7月1日 至 平成28年9月30日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| 第41期第3四半期 | 自 平成28年10月1日 至 平成28年12月31日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 | |||
| 第42期第1四半期 | 自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日 | 平成29年11月14日 東海財務局長に提出 |
| (7) | 臨時報告書 | 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書 | 平成29年6月30日 東海財務局長に提出 | |
| 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書 | 平成30年2月14日 東海財務局長に提出 | |||
| 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書 | 平成30年2月26日 東海財務局長に提出 | |||
| 企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号及び19号(財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象)に基づく臨時報告書 | 平成30年3月30日 東海財務局長に提出 |
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