ソフトウエア
個別
- 2021年8月31日
- 471億7400万
- 2022年8月31日 +1.64%
- 479億4900万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。2022/11/25 13:00
2.当期減少額の主なものは次のとおりであります。資産の種類 金額(百万円) 内容 ソフトウエア 18,828 新システム構築費用 ソフトウエア仮勘定 25,830 新システム構築費用
資産の種類 金額(百万円) 内容 ソフトウエア仮勘定 18,267 新システム構築費用(新システム運用開始に伴い、ソフトウエアへ振替) - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2022/11/25 13:00
(注) 前連結会計年度の計上金額はJ Brandの所有する商標権に係るもの383百万円であります。前連結会計年度(自 2020年9月1日至 2021年8月31日) 当連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 有形固定資産 計 2,313 7,002 ソフトウエア 108 269 商標権 (注) 383 -
当社グループは減損損失を前連結会計年度16,908百万円、当連結会計年度23,150百万円計上しており、連結損益計算書の「その他費用」に含まれています。 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有限の耐用年数を有する無形資産の主な見積耐用年数は以下のとおりであります。2022/11/25 13:00
・社内利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(3~5年)
耐用年数を確定できない無形資産及び未だ使用可能でない無形資産については、償却を行わず、毎年又は減損の兆候が存在する場合にはその都度、個別に又は各資金生成単位で減損テストを実施しております。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/11/25 13:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年8月31日) 当事業年度(2022年8月31日) 繰越欠損金 3,543 651 ソフトウエア 3,632 2,982 その他 5,531 7,054
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2022/11/25 13:00
なお、社内利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産