アオキスーパー（9977）の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2010年11月20日
- 546万
- 2011年2月20日 +60%
- 873万
- 2011年5月20日 +37.42%
- 1200万
- 2011年8月20日 +27.05%
- 1525万
個別
- 2011年2月20日
- 873万
- 2011年11月20日 +111.03%
- 1844万
- 2012年2月20日 +17.65%
- 2169万
- 2012年5月20日 +15%
- 2495万
- 2012年8月20日 +4.35%
- 2603万
- 2012年11月20日 ±0%
- 2603万
- 2013年2月20日 ±0%
- 2603万
- 2013年5月20日 -1.62%
- 2561万
- 2013年8月20日 ±0%
- 2561万
- 2013年11月20日 ±0%
- 2561万
- 2014年2月20日 -0.47%
- 2549万
- 2014年5月20日 -1.93%
- 2500万
- 2014年8月20日 ±0%
- 2500万
- 2014年11月20日 ±0%
- 2500万
- 2015年2月28日 -24%
- 1900万
- 2015年5月31日 -26.32%
- 1400万
- 2015年8月31日 +7.14%
- 1500万
- 2015年11月30日 +46.67%
- 2200万
- 2016年2月29日 +31.82%
- 2900万
- 2016年5月31日 +24.14%
- 3600万
- 2016年8月31日 +16.67%
- 4200万
- 2016年11月30日 +21.43%
- 5100万
- 2017年2月28日 +17.65%
- 6000万
- 2017年5月31日 +15%
- 6900万
- 2017年8月31日 -7.25%
- 6400万
- 2017年11月30日 -4.69%
- 6100万
- 2018年2月28日 -8.2%
- 5600万
- 2018年5月31日 ±0%
- 5600万
- 2018年8月31日 -5.36%
- 5300万
- 2018年11月30日 -1.89%
- 5200万
- 2019年2月28日 -1.92%
- 5100万
- 2019年5月31日 -1.96%
- 5000万
- 2019年8月31日 -2%
- 4900万
- 2019年11月30日 -2.04%
- 4800万
- 2020年2月29日 -6.25%
- 4500万
- 2020年5月31日 ±0%
- 4500万
- 2020年8月31日 -8.89%
- 4100万
- 2020年11月30日 -2.44%
- 4000万
- 2021年2月28日 -12.5%
- 3500万
- 2021年5月31日 -28.57%
- 2500万
- 2021年8月31日 -80%
- 500万
- 2021年11月30日 +100%
- 1000万
- 2022年2月28日 +40%
- 1400万
- 2022年5月31日 ±0%
- 1400万
- 2022年8月31日 +21.43%
- 1700万
- 2022年11月30日 +23.53%
- 2100万
- 2023年2月28日 +14.29%
- 2400万
- 2023年5月31日 +8.33%
- 2600万
- 2023年8月31日 ±0%
- 2600万
- 2023年11月30日 ±0%
- 2600万
- 2024年2月29日 -15.38%
- 2200万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況（連結）
- ② 【その他の新株予約権等の状況】2024/01/12 15:06
該当事項はありません。 - #2 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等（連結）
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2024/01/12 15:06
該当事項はありません。 - #3 重要な後発事象、四半期財務諸表（連結）
- (MBOの実施及び応募の推奨)2024/01/12 15:06
当社は、2024年1月5日開催の取締役会において、以下のとおり、いわゆるマネジメント・バイアウト(MBO)(注)の一環として行われる株式会社青木商店(以下「公開買付者」といいます。)による当社が発行する普通株式(以下「当社株式」といいます。)及び本新株予約権(下記「2.買付け等の価格」において定義します。各本新株予約権の定義についても同様です。)に対する公開買付け(以下「本公開買付け」といいます。)に賛同する意見を表明するとともに、当社の株主の皆様及び本新株予約権の所有者の皆様に対して、本公開買付けに応募することを推奨する旨を決議いたしました。
なお、当社の上記取締役会決議は、公開買付者が本公開買付け及びその後の一連の手続により当社を非公開化することを企図していること、並びに当社株式が上場廃止となる予定であることを前提として行われたものです。
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