やまや(9994)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億7879万
- 2009年3月31日 -8.44%
- 4億3835万
- 2010年3月31日 -8.01%
- 4億324万
- 2011年3月31日 -17.91%
- 3億3100万
- 2012年3月31日 -13.6%
- 2億8600万
- 2013年3月31日 -8.39%
- 2億6200万
- 2014年3月31日 -14.12%
- 2億2500万
- 2015年3月31日 -10.67%
- 2億100万
- 2016年3月31日 -10.95%
- 1億7900万
- 2017年3月31日 -3.35%
- 1億7300万
- 2018年3月31日 -10.98%
- 1億5400万
- 2019年3月31日 -2.6%
- 1億5000万
- 2020年3月31日 +6%
- 1億5900万
- 2021年3月31日 +6.92%
- 1億7000万
- 2022年3月31日 +4.71%
- 1億7800万
- 2023年3月31日 +6.74%
- 1億9000万
- 2024年3月31日 +23.16%
- 2億3400万
- 2025年3月31日 +2.99%
- 2億4100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~41年
機械装置及び運搬具 3~12年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/18 15:52 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/18 15:52
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基礎としてグルーピングしております。場所 用途 種類 奈良県香芝市他 店舗等 建物及び構築物等 チムニー㈱本社(東京都墨田区) 飲食事業(㈱シーズライフの事業) のれん
当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗について、当該資産グループの帳簿価額を、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当資産グループの回収可能価額については、正味売却価額又は使用価値により測定しており、正味売却価額は、主として路線価に合理的な調整を行って算定しており、使用価値は、将来キャッシュ・フローを5.6%で割り引いて算定しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。2025/06/18 15:52
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/18 15:52
(2)見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 建物 3,015 2,943 構築物 234 241 機械及び装置 50 35
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り) 2.酒販事業の店舗等に係る固定資産の減損(2)見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報」をご参照ください。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/18 15:52
(2)見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 固定資産 建物及び構築物 3,584 3,903 機械装置及び運搬具 87 110
イ 算出方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/18 15:52
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。