賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4050万
- 2009年3月31日 -2.57%
- 4億2920万
- 2010年3月31日 -3.47%
- 4億1430万
- 2011年3月31日 +0.92%
- 4億1810万
- 2012年3月31日 +8.35%
- 4億5300万
- 2013年2月28日 -27.95%
- 3億2640万
- 2014年2月28日 +4.46%
- 3億4094万
- 2015年2月28日 +3.24%
- 3億5200万
- 2016年2月29日 -4.26%
- 3億3700万
- 2017年2月28日 -1.78%
- 3億3100万
- 2018年2月28日 -0.91%
- 3億2800万
- 2019年2月28日 -3.05%
- 3億1800万
- 2020年2月29日 +0.94%
- 3億2100万
- 2021年2月28日 -8.41%
- 2億9400万
- 2022年2月28日 +1.7%
- 2億9900万
- 2023年2月28日 +6.35%
- 3億1800万
- 2024年2月29日 +0.31%
- 3億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6200万
- 2009年3月31日 -1.93%
- 3億5500万
- 2010年3月31日 -5.92%
- 3億3400万
- 2011年3月31日 +3.89%
- 3億4700万
- 2012年3月31日 +8.07%
- 3億7500万
- 2013年2月28日 -28%
- 2億7000万
- 2014年2月28日 ±0%
- 2億7000万
- 2015年2月28日 -2.59%
- 2億6300万
- 2016年2月29日 -1.14%
- 2億6000万
- 2017年2月28日 -1.92%
- 2億5500万
- 2018年2月28日 -1.18%
- 2億5200万
- 2019年2月28日 +0.79%
- 2億5400万
- 2020年2月29日 -1.18%
- 2億5100万
- 2021年2月28日 -10.36%
- 2億2500万
- 2022年2月28日 ±0%
- 2億2500万
- 2023年2月28日 +16.44%
- 2億6200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
イ 商品
(店舗) 売価還元法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(生鮮センター及びドライセンター) 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ 製品・仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ハ 原材料・貯蔵品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。
主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年2023/05/31 15:23 - #2 引当金明細表（連結）
- 2023/05/31 15:23
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2 161 2 161 賞与引当金 225 262 225 262 ポイント引当金 548 - 548 - - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/31 15:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年2月28日) 当事業年度(2023年2月28日) 未払事業税 22百万円 24百万円 賞与引当金 68 79 減価償却費 1,013 1,056
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/31 15:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年2月28日) 当連結会計年度(2023年2月28日) 未払事業税 22百万円 26百万円 賞与引当金 94 99 減価償却費 1,109 1,162
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
a 商品
(店舗) 売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(生鮮センター及びドライセンター) 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 貯蔵品 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～50年2023/05/31 15:23