減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- -5600万
- 2010年3月31日 -217.86%
- -1億7800万
- 2011年3月31日 -75.84%
- -3億1300万
- 2012年3月31日 -46.33%
- -4億5800万
- 2013年3月31日 -5.68%
- -4億8400万
- 2014年3月31日
- -2億800万
- 2015年3月31日
- -1億6700万
- 2016年3月31日 -21.56%
- -2億300万
- 2017年3月31日 -59.11%
- -3億2300万
- 2018年3月31日 -20.74%
- -3億9000万
- 2019年3月31日 -16.67%
- -4億5500万
- 2020年3月31日
- -2億1300万
- 2021年3月31日 -31.46%
- -2億8000万
- 2022年3月31日 -8.57%
- -3億400万
- 2023年3月31日 -25.66%
- -3億8200万
個別
- 2009年3月31日
- -5200万
- 2010年3月31日 -215.38%
- -1億6400万
- 2011年3月31日 -76.22%
- -2億8900万
- 2012年3月31日 -45.67%
- -4億2100万
- 2013年3月31日 -3.09%
- -4億3400万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 期末減価償却累計額又は償却累計額」欄には、減損損失累計額が含まれております。2023/06/29 15:18
- #2 減損損失累計額の表示に関する注記（連結）
- ※1 減損損失累計額については、減価償却累計額に含めて表示しております。2023/06/29 15:18
- #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/29 15:18
2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の賃貸等不動産の主な増加は、賃貸用物件の取得(387百万円)によるものであります。また、賃貸等不動産の主な減少は、減価償却費(318百万円)によるものであります。当連結会計年度の賃貸等不動産の主な増加は、賃貸用物件の取得(87百万円)によるものであります。また、賃貸等不動産の主な減少は、賃貸使用から自社使用への用途変更(3,465百万円)、賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産への用途変更(377百万円)、減価償却費(245百万円)によるものであります。