| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 代表取締役社長 | - | 小澤 俊治 | 昭和44年2月1日生 | | 平成5年4月 | 株式会社コロワイド入社 | | 平成14年1月 | 同社「NIJYU-MARU」事業部長 | | 平成16年11月 | アムゼ株式会社(現:当社)代表取締役 | | 平成19年3月 | 株式会社ジクト(現:当社)取締役副社長 | 平成20年5月 平成21年3月 平成23年4月 | 同社代表取締役社長 当社代表取締役副社長 当社代表取締役社長(現任) |
| (注)2 | 普通株式 5,000 |
| 常務取締役 | 管理本部長 | 太田 一義 | 昭和28年12月15日生 | | 昭和59年3月 | グリーンビデオセンター株式会社(現:当社)入社 | | 平成5年5月 | 同社取締役 | | 平成9年6月 | 同社常務取締役 | | 平成18年6月 | 株式会社宮(現:当社)取締役経理・人事・システム担当 | | 平成21年3月 | 当社取締役管理本部長 | | 平成24年3月 | 当社常務取締役管理本部長(現任) |
| (注)2 | 普通株式 6,000 |
| 取締役 | 総務人事担当 | 伊藤 文暁 | 昭和38年3月3日生 | | 昭和61年9月 | 当社入社 | | 平成11年4月 | 当社人事部長 | | 平成18年10月 | 当社人事グループマネージャー | 平成20年10月 平成21年3月 平成23年4月 | 当社取締役総務・人事担当 当社取締役第一管理部長 当社取締役総務人事担当(現任) |
| (注)2 | 普通株式 4,000 |
| 取締役 | 営業管理本部長 | 斎藤 紀幸 | 昭和42年4月3日生 | | 平成9年5月 | アムゼ㈱(現:当社)入社 | | 平成19年4月 | ㈱ジクト(現:当社)店舗開発部部長 | | 平成22年4月 | 当社執行役員ジクトカンパニー営業管理部長 | | 平成23年4月 | 当社執行役員営業管理本部長 | | 平成25年6月 | 当社取締役営業管理本部長(現任) |
| (注)2 | 普通株式 2,900 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 常勤監査役 | - | 中林 滋宜 | 昭和27年4月9日生 | | 昭和50年4月 | 株式会社北陸銀行入行 | | 平成17年1月 | 当社入社 | | 平成17年8月 | 当社管理副本部長 | | 平成17年12月 | 株式会社がんこ炎(現:当社)社外取締役 | | 平成18年5月 | 同社取締役管理本部長 | 平成18年6月 平成20年10月 平成21年3月 | 当社取締役管理部長 当社取締役管理本部長 当社取締役アトムカンパニー営業管理本部長 | | 平成22年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)3 | 普通株式 1,000 |
| 監査役 | - | 豊田 裕之 | 昭和19年12月22日生 | | 昭和45年3月 | 株式会社西川屋チェーン(現ユニー株式会社)入社 | | 昭和63年8月 | ユニー香港株式会社取締役営業本部長 | | 平成3年5月 | 同社代表取締役社長 | | 平成11年4月 | ユニー株式会社人事部付 | | 平成11年5月 | 同社常勤監査役 | | 平成13年6月 | 当社監査役(現任) | | 平成16年7月 | 大宝産業株式会社名古屋支社支社長(現任) |
| (注)4 | - |
| 監査役 | - | 加納 敏孝 | 昭和24年3月6日生 | | 昭和52年4月 | デロイト・ハスキンズ・アンド・セルズ会計事務所入所 | | 昭和56年10月 | 同所退所 | | 昭和56年12月 | 公認会計士伊藤寛事務所入所 | | 昭和59年7月 | 同所退所 | | 昭和59年8月 | 公認会計士辻会計事務所入所 | | 平成元年5月 | 同所退所 | | 平成元年5月 | 創和監査法人 代表社員 | | 平成4年4月 | 同社退社 | | 平成4年4月 | 公認会計士加納会計事務所所長(現任) | | 平成4年4月 | 有限会社真栄ビジネス 代表取締役(現任) | | 平成6年12月 | 日本ハイパック株式会社(現:ダイナパック株式会社)社外監査役(現任) | | 平成16年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)4 | 普通株式 1,155 |
| | | | 計 | | 普通株式 21,055 |
(注)1.監査役豊田裕之及び加納敏孝は、社外監査役であります。
2.平成26年6月の定時株主総会終結の時から1年間であります。
3.平成26年6月の定時株主総会終結の時から4年間であります。
4.平成24年6月の定時株主総会終結の時から4年間であります。