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有価証券報告書-第61期(2022/04/01-2023/03/31)

【提出】
2023/06/23 15:22
【資料】
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【項目】
177項目
(2)【役員の状況】
役員一覧
男性14名 女性3名 (役員のうち女性の比率17.6%)
① 取締役の状況
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役野 島 廣 司1951年1月12日生
1973年4月有限会社野島電気商会(現当社)入社
1978年8月当社取締役
1994年7月当社代表取締役社長
2002年5月当社代表取締役社長(CEO)兼執行役員管理統括本部長
2003年6月当社取締役兼代表執行役社長(CEO)兼管理統括本部長
2005年5月当社取締役兼代表執行役社長(CEO)
2006年4月当社取締役兼代表執行役会長(CEO)
2007年6月当社取締役兼代表執行役会長兼社長(CEO)
2008年6月当社取締役兼代表執行役社長(CEO)(現任)
2015年3月アイ・ティー・エックス株式会社取締役
2017年4月アイ・ティー・エックス株式会社代表取締役社長
2017年4月ニフティ株式会社取締役(現任)
2019年3月Courts Asia Limited Chairman, Group CEO(現Nojima APAC Limited)(現任)
2020年6月スルガ銀行株式会社取締役副会長
2021年5月アイ・ティー・エックス株式会社取締役相談役(現任)
2021年10月ITXコミュニケーションズ株式会社取締役相談役(現任)
2023年1月株式会社マネースクエアHD取締役(現任)
2023年3月コネクシオ株式会社取締役(現任)
(注)32,808
(注)5

役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役野 島 亮 司1979年1月24日生
2005年1月株式会社イーネット・ジャパン入社
2008年1月同社代表取締役社長
2008年10月当社入社
2011年10月当社IT戦略事業部長
2012年6月当社執行役IT戦略事業部長
2013年6月当社取締役兼執行役IT戦略事業部長
2014年4月当社取締役兼常務執行役IT戦略事業部長
2015年3月アイ・ティー・エックス株式会社取締役(現任)
2016年10月当社取締役兼執行役副社長
2017年4月西日本モバイル株式会社(現アイ・ティー・エックス株式会社)取締役
2017年4月株式会社アップビート取締役
2017年4月ニフティ株式会社取締役
2017年6月ニフティ株式会社取締役副社長
2018年3月当社取締役兼代表執行役副社長(経営全般)(現任)
2019年6月ニフティ株式会社代表取締役社長(現任)
2021年3月ニフティ・セシール株式会社(現ニフティコミュニケーションズ株式会社)
代表取締役社長
2021年3月株式会社セシール代表取締役会長(現任)
2021年10月AXN株式会社代表取締役CEO(現任)
2021年10月株式会社AXNエンタテインメント代表取締役CEO(現任)
2021年10月株式会社AXNジャパン(現AXN株式会社)代表取締役CEO
2021年10月株式会社ミステリチャンネル(現AXN株式会社)代表取締役CEO
2021年10月ITXコミュニケーションズ株式会社取締役(現任)
2023年2月ニフティコミュニケーションズ株式会社代表取締役会長(現任)
2023年3月コネクシオ株式会社取締役(現任)
2023年3月株式会社マネースクエアHD取締役(現任)
(注)3327
(注)5
取締役福 田 浩一郎1970年5月6日生
1994年4月当社入社
2005年1月当社マーケティング本部MKグループエリア長
2010年3月当社店舗運営管理部第2ブロック長
2011年4月当社店舗運営管理第二部長
2011年6月当社執行役店舗運営管理第二部長
2012年6月当社取締役兼執行役店舗運営管理第二部長
2012年10月当社取締役兼執行役店舗運営管理部長
2014年4月当社取締役兼執行役人事総務部長
2015年3月アイ・ティー・エックス株式会社取締役
2016年8月当社取締役兼執行役販買推進部長
2019年2月当社取締役兼常務執行役家電AVソリューション推進部担当
2019年8月当社取締役兼常務執行役家電AVソリューション推進部長
2021年10月当社取締役兼常務執行役商品ソリューション推進部長
2022年5月当社取締役兼専務執行役商品ソリューション推進部長
2023年3月当社取締役兼代表執行役副社長販買・商品部門管掌(現任)
(注)3156
(注)5

役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役温 盛 元1972年5月14日生
1996年4月当社入社
2005年4月当社経営企画グループ長
2005年6月当社執行役
2007年2月当社執行役管理本部人事総務統括兼総務企画グループ長
2007年6月当社執行役人事総務部長兼総務グループ長
2011年10月当社営業支援グループ長
2012年10月当社営業開発部長
2013年5月当社執行役営業開発部長
2014年6月当社取締役兼執行役営業開発部長兼海外事業担当
2015年4月当社取締役兼執行役営業開発部長
2017年10月当社取締役兼常務執行役営業開発部長(現任)
(注)3117
(注)5
取締役國 井 弘 文1988年6月26日生
2011年4月当社入社
2013年5月当社ユアエルム成田店店長
2016年3月当社販買推進部エリア長
2017年8月当社販買推進部地区長代行
2018年10月当社販買推進部地区長
2019年2月当社販買推進部第二部長
2019年8月当社執行役販買推進部第一部長
2020年8月当社執行役販買推進部長
2021年6月当社取締役兼執行役販買推進部長(現任)
(注)312
(注)5
取締役山 根 純 一1982年3月14日生
2010年10月当社入社
2011年11月当社ITシステム部
2017年7月当社ITシステム部開発グループ長
2020年6月当社ITシステム部長
2021年4月当社執行役ITシステム部長
2022年6月当社取締役兼執行役ITシステム部長(現任)
(注)32
(注)5
取締役田 島 穣1958年1月24日生
1980年4月三菱地所株式会社入社
1994年4月MEC UK Ltd. Director and General Manager
2003年4月Rockefeller Group International, Inc.取締役副社長兼最高投資責任者
2008年4月三菱地所株式会社経営企画部長
2009年4月同社経営企画部長兼メック情報開発株式会社同社経営企画部長兼メック情報開発株式会社(現三菱地所ITソリューションズ株式会社)代表取締役社長
2010年4月三菱地所株式会社執行役員経営企画部長
2012年4月同社執行役員ビルアセット開発部長
2013年4月同社常務執行役員
2016年6月同社執行役常務
2017年4月同社グループ執行役員兼三菱地所リアルエステートサービス株式会社代表取締役社長
2019年6月同社常務執行役員
2019年6月同社グループ執行役員兼丸の内熱供給株式会社代表取締役社長
2022年7月当社顧問
2022年7月自然電力株式会社シニアアドバイザー(現任)
2022年10月ニューシナジー・キャピタル・マネジメント株式会社取締役(現任)
2022年12月株式会社FPG取締役(現任)
2023年1月株式会社マネースクエアHD取締役(現任)
2023年1月株式会社マネースクエア取締役(現任)
2023年4月コネクシオ株式会社監査役(現任)
2023年6月当社取締役兼執行役事業推進部兼総務部長(現任)
(注)3―

役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役平 本 和 生1945年10月16日生
1969年4月株式会社東京放送(現株式会社TBSホールディングス)入社
1999年6月同社報道局長
2003年6月同社取締役
2005年6月同社常務取締役
2008年6月同社専務取締役
2009年6月株式会社BS-TBS代表取締役社長
2014年6月同社取締役会長
2016年6月日本貸金業協会公益理事
2017年6月株式会社ケーユーホールディングス社外取締役
2018年6月当社社外取締役(現任)
2021年10月AXN株式会社取締役(非業務執行)(現任)
2021年10月株式会社AXNエンタテインメント取締役(非業務執行)(現任)
(注)32
(注)5
取締役髙 見 和 徳1954年6月12日生
1978年4月松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)入社
1998年12月同社電化・住設社経営企画室長
2002年1月松下冷機株式会社冷蔵庫事業部長
2004年6月松下電器産業株式会社(現パナソニック株式会社)ナショナルマーケティング本部長
2009年4月同社常務役員、ホームアプライアンス社社長、ライティング社担当
2012年4月同社代表取締役専務、アプライアンス社社長
2015年4月同社代表取締役副社長日本地域担当、CS担当、デザイン担当
2015年6月株式会社エフエム東京社外取締役(現任)
2017年6月パナソニック株式会社顧問
2018年3月同社客員
2018年6月当社社外取締役(現任)
2019年3月藤田観光株式会社社外取締役(現任)
2019年6月東京ガス株式会社社外取締役(現任)
(注)36
(注)5
取締役山 田 隆 持1948年5月5日生
1973年4月日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社
2001年6月西日本電信電話株式会社取締役設備部長
2002年6月同社常務取締役ソリューション営業本部長
2004年6月日本電信電話株式会社代表取締役副社長
2007年6月株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現株式会社NTTドコモ)代表取締役副社長
2008年6月同社代表取締役社長
2014年12月大阪大学ベンチャーキャピタル株式会社取締役(現任)
2015年5月一般社団法人総合研究フォーラム代表理事(現任)
2018年6月株式会社NTTドコモシニアアドバイザー
2019年6月当社社外取締役(現任)
(注)3―

役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役堀 内 文 子1966年6月21日生
1989年10月有限責任監査法人トーマツ入所
1993年3月公認会計士登録
1996年7月デロイトトーマツコンサルティング合同会社入社
1999年4月ダイムラークライスラー日本ホールディング株式会社入社
1999年8月公認会計士登録(現任)
2001年8月KVH株式会社(現Coltテクノロジーサービス株式会社)入社
2005年2月有限会社淡路会計事務所取締役
2006年9月税理士法人トーマツ入所
2012年6月税理士登録(現任)
2013年5月ロバートウォルターズジャパン株式会社入社
2014年4月立野経営会計事務所入所
2016年12月税理士法人MSAパートナーズ設立社員
2018年12月同法人代表社員(現任)
2020年6月当社社外取締役(現任)
2023年1月株式会社マネースクエアHD監査役(現任)
(注)3―
取締役池 田 匡 紀1957年2月22日生
1979年4月株式会社ニトリホールディングス入社
1999年10月同社商品部ゼネラルマネージャー
2001年5月同社取締役商品部ゼネラルマネージャー
2004年5月同社常務取締役営業企画室長
2010年8月同社常務取締役店舗運営部ゼネラルマネージャー
2014年5月同社専務取締役商品部マネージャー
2015年10月同社専務取締役中国販売事業担当
2018年5月同社専務取締役グローバル販売統括
2018年8月同社取締役副社長グローバル販売統括事業部ゼネラルマネージャー
2020年3月株式会社スリープセレクト特別顧問(現任)
2021年6月当社社外取締役(現任)
(注)3―
取締役柴 原 多1973年9月10日生
1999年4月東京弁護士会登録
1999年4月ときわ総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所
2008年1月西村あさひ法律事務所パートナー弁護士(現任)
2018年4月慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス非常勤講師(現任)
2022年6月当社社外取締役(現任)
(注)3―
取締役林 文 子1946年5月5日生
1987年3月ビー・エム・ダブリュー株式会社東京事業部(現ビー・エム・ダブリュー東京株式会社)入社
1993年1月ビー・エム・ダブリュー東京株式会社新宿支店長
1999年2月ファーレン東京株式会社(現フォルクスワーゲンジャパン販売株式会社)代表取締役社長
2003年8月ビー・エム・ダブリュー東京株式会社代表取締役社長
2005年5月株式会社ダイエー代表取締役会長CEO
2008年5月日産自動車株式会社執行役員
2008年7月東京日産自動車販売株式会社代表取締役社長
2009年8月横浜市長
2014年4月指定都市市長会会長
2022年6月当社社外取締役(現任)
2022年6月株式会社コーエーテクモホールディングス社外取締役(現任)
(注)30
(注)5
計3,431

(注)1.取締役平本和生、髙見和徳、山田隆持、堀内文子、池田匡紀、柴原多、林文子の各氏は社外取締役であります。
2.当社は指名委員会等設置会社であります。委員会体制については次のとおりであります。
指名委員会 委員長 福田浩一郎
委員 野島亮司、國井弘文、平本和生、髙見和徳、山田隆持、池田匡紀
監査委員会 委員長 平本和生
委員 髙見和徳、堀内文子、柴原多
報酬委員会 委員長 温盛元
委員 野島亮司、田島穣、平本和生、髙見和徳、山田隆持、堀内文子
3.取締役の任期は、2023年6月16日開催の定時株主総会終結の時から、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.取締役兼代表執行役副社長野島亮司は、取締役兼代表執行役社長(CEO)野島廣司の長男であります。
5.2022年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っており、所有株式数は、当該株式分割後の株式数を記載しております。
② 執行役の状況
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表執行役社長(CEO)野 島 廣 司1951年1月12日生
(1) 取締役の状況参照
(注)12,808
(注)3
代表執行役副社長野 島 亮 司1979年1月24日生
(1) 取締役の状況参照
(注)1327
(注)3
代表執行役副社長
販買・商品部門管掌
福 田 浩一郎1970年5月6日生
(1) 取締役の状況参照
(注)1156
(注)3
常務執行役
営業開発部長
温 盛 元1972年5月14日生
(1) 取締役の状況参照
(注)1117
(注)3
執行役
販買推進部長
國 井 弘 文1988年6月26日生
(1) 取締役の状況参照
(注)112
(注)3
執行役
ITシステム部長
山 根 純 一1982年3月14日生
(1) 取締役の状況参照
(注)12
(注)3
執行役
事業推進部長 兼 総務部長
田 島 穣1958年1月24日生
(1) 取締役の状況参照
(注)1―
執行役サービスイノベーション部長石 原 彩 子1987年1月29日生
2005年4月当社入社
2014年12月当社情報ソリューショングループMD
2017年10月当社情報ソリューショングループ次長
2018年4月当社人財育成グループ次長
2019年8月当社人財育成グループ長
2020年12月当社サービスイノベーション部長
2021年10月当社執行役サービスイノベーション部長(現任)
(注)17
(注)3
執行役
財務経理部長
幡 野 裕 明1975年3月3日生
2009年3月新創監査法人入所
2012年10月公認会計士登録
2020年4月同法人シニアマネージャー
2021年5月同法人パートナー
2022年1月当社入社財務経理部長付
2022年6月当社執行役財務経理部長(現任)
(注)1―
執行役
モバイルソリューション推進部長兼販売推進部 通信統括
疋 田 宜 裕1991年4月7日生
2012年4月当社入社
2017年12月当社販買推進部通信エリアリーダー
2019年4月当社販買推進部通信地区リーダー
2020年6月当社販買推進部通信MD
2021年11月当社販買推進部通信地区リーダー兼通信MD
2022年4月当社販買推進部通信統括
2022年7月執行役 モバイルソリューション推進部長兼販買推進部通信統括(現任)
(注)10
(注)3
計3,431

(注)1.執行役の任期は、2023年6月16日の定時株主総会終結後最初に開催された取締役会終結の時から、2024年3月期に係る定時株主総会終結後最初に開催される取締役会終結の時までであります。
2.取締役兼代表執行役副社長野島亮司は、取締役兼代表執行役社長(CEO)野島廣司の長男であります。
3.2022年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っており、所有株式数は、当該株式分割後の株式数を記載しております。
③ 社外取締役の状況
当社では、社外取締役7名を選任しております。
・平本和生氏につきましては、放送業界における会社経営等で培われた豊富なビジネス経験と幅広い見識等を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏は、当社の株式2,000株を所有しております。当社と同氏の間にはそれ以外に人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・髙見和徳氏につきましては、家電メーカーにおける会社経営等で培われた豊富なビジネス経験と幅広い見識等を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏が2015年4月より代表取締役副社長であったパナソニック㈱及びそのグループ企業とは、取引関係がございます。また、当社の株式6,000株を所有しております。当社と同氏の間にはそれ以外に人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・山田隆持氏につきましては、通信業界における会社経営等で培われた豊富なビジネス経験と幅広い見識等を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏が2008年6月より代表取締役社長であった㈱NTTドコモ及びそのグループ企業とは、取引関係がございますが、人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・堀内文子氏につきましては、長年にわたる税理士としての豊富な経験と会計税務に関する専門知識を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏と当社とは人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・池田匡紀氏につきましては、小売業における会社経営等で培われた豊富なビジネス経験と幅広い見識等を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏と当社とは人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・柴原多氏につきましては、長年にわたる弁護士としての豊富な経験と法律に関する専門知識を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏と当社とは人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
・林文子氏につきましては、販売業界における会社経営等と指定都市である横浜市の市長3期の任期で培われた豊富なビジネス経験・知識や幅広い見識等を当社の経営に活かしていただくため、選任いたしました。なお、同氏と当社とは人的関係、資本的関係又はその他の利害関係はございません。
④ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
当社の内部監査及び監査委員会監査の組織と連携につきましては、監査委員会と内部監査室及び会計監査人は、定期的に又は必要に応じて意見・情報交換を行い、監査機能の実効性を高めるため、相互に連携強化に努めております。

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