- 7445
- 2026/02/25
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 394.5倍
- 2010年以降
- 赤字-68.95倍
(2010-2025年) - PBR
- -30.35倍
- 2010年以降
- 0.32-64.9倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -7.69%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年8月20日
- 213億3100万
個別
- 2017年8月20日
- 251億9000万
- 2018年8月20日 -16.03%
- 211億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/11/16 14:32
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/11/16 14:32
(1)有形固定資産 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/11/16 14:32
なお、土地と建物及び構築物が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類毎では売却益、売却損が発生しているため、売却益を通算して固定資産売却益を計上しております。
- #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/11/16 14:32当連結会計年度
(自 2017年8月21日
至 2018年8月20日)建物及び構築物 13百万円 工具、器具及び備品 102 除去費用 54 計 170 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2.有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2018/11/16 14:32
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/11/16 14:32
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/11/16 14:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2017年8月20日) 当事業年度(2018年8月20日) その他有価証券評価差額金 △19 △18 資産除去債務に対応する有形固定資産 △144 △142 繰延税金負債(固定)合計 △266 △257
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/11/16 14:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(2018年8月20日) その他有価証券評価差額金 △18 資産除去債務に対応する有形固定資産 △144 その他 △8
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、36,659百万円となり、主な内訳は、現金及び預金17,865百万円、受取手形及び売掛金1,730百万円、商品14,587百万円等であります。2018/11/16 14:32
有形固定資産は、9,824百万円となり、主な内訳は、建物及び構築物7,152百万円等であります。
投資その他の資産は10,944百万円となり、主な内訳は、退職給付に係る資産320百万円、敷金及び保証金10,262百万円等であります。 - #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2018/11/16 14:32
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ.当該資産除去債務の総額の増減2018/11/16 14:32
当連結会計年度(自 2017年8月21日至 2018年8月20日) 期首残高 2,601百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 136 時の経過による調整額 6 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2018/11/16 14:32
定率法によっております。