有価証券報告書-第47期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～39年
機械装置及び運搬具6年～9年
無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
長期前払費用……定額法