賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億9066万
- 2009年3月31日 +4.58%
- 1億9940万
- 2010年3月31日 +0.14%
- 1億9967万
- 2011年3月31日 -2.61%
- 1億9446万
- 2012年3月31日 +2.12%
- 1億9858万
- 2013年3月31日 -3.27%
- 1億9209万
- 2014年3月31日 +4.7%
- 2億113万
- 2015年3月31日 -7.65%
- 1億8574万
- 2016年3月31日 +2.88%
- 1億9109万
- 2017年3月31日 +4.46%
- 1億9962万
- 2018年3月31日 -3.13%
- 1億9338万
- 2019年3月31日 -0.4%
- 1億9261万
- 2020年3月31日 -4.95%
- 1億8308万
- 2021年3月31日 -3.89%
- 1億7596万
- 2022年3月31日 +0.51%
- 1億7685万
- 2023年3月31日 -0.75%
- 1億7553万
- 2024年3月31日 +1.43%
- 1億7805万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
工具、器具及び備品 2年~5年2024/06/18 13:08