アイエーグループ(7509)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億6530万
- 2009年3月31日 +65.54%
- 2億7364万
- 2010年3月31日 -6.05%
- 2億5708万
- 2011年3月31日 -9.76%
- 2億3200万
- 2012年3月31日 -12.79%
- 2億231万
- 2013年3月31日 -60.74%
- 7942万
- 2014年3月31日 -16.25%
- 6652万
- 2015年3月31日 +17.45%
- 7812万
- 2016年3月31日 -16.14%
- 6551万
- 2017年3月31日 -18.61%
- 5332万
- 2018年3月31日 -16.79%
- 4437万
- 2019年3月31日 +38.68%
- 6153万
- 2020年3月31日 -23.16%
- 4728万
- 2021年3月31日 -13%
- 4113万
- 2022年3月31日 -14.19%
- 3529万
- 2023年3月31日 -9.64%
- 3189万
- 2024年3月31日 -25.36%
- 2380万
- 2025年3月31日 -17.53%
- 1963万
- 2026年3月31日 -18.47%
- 1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法
建物以外の有形固定資産
定率法
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物及び構築物につきましては、主に耐用年数を定期借地権の残存年数とした定額法によっております。
耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~45年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数は、次のとおりであります。
ソフトウエア 5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法2026/06/23 10:09 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 10:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 36千円 建物及び構築物 17,350千円 その他 100 その他 40,616 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 10:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1,114千円 建物及び構築物 2,132千円 その他 798 その他 650 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産2026/06/23 10:09
上記に対応する債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 278,873千円 254,727千円 土地 2,313,870 2,313,870
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 10:09
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 68,281千円 68,281千円 その他 53,873 64,930 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した主な資産2026/06/23 10:09
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 アルカンシエル南青山(東京都港区) アルカンシエル店舗設備 建物及び構築物、その他 アルカンシエル金沢(石川県金沢市) アルカンシエル店舗設備 建物及び構築物、その他 オートバックス石巻店(宮城県石巻市) オートバックス店舗設備 建物及び構築物、その他
上記店舗については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから投資額の回収が見込まれない状況となったため、帳簿価額から備忘価額を残し全額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2026/06/23 10:09
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物及び構築物につきましては、主に耐用年数を定期借地権の残存年数とした定額法によっております。