品目別	前中間会計期間(自 2024年9月1日至 2025年2月28日)	当中間会計期間(自 2025年9月1日至 2026年2月28日)
音響映像商品	20,106百万円	19,400百万円
家庭電化商品	56,826	57,662
情報通信機器商品	43,222	46,638
その他(注2)	15,799	19,589

(注)1.物品販売業部門以外の重要なセグメントがないため、セグメント情報の記載を省略しております。
2.「その他」の主な内訳は、トイズ及び工事を含んでおります。

2026/04/13 9:45

#3 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	中間会計期間末現在発行数(株)(2026年2月28日)	提出日現在発行数(株)(2026年4月13日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	77,912,716	77,912,716	東京証券取引所(プライム市場)	単元株式数100株
計	77,912,716	77,912,716	-	-

(注) 提出日現在発行数には、2026年4月1日からこの半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。

2026/04/13 9:45

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産の部)
当中間会計期間末の総資産は、前事業年度末に比べ7億8百万円減少(前事業年度末比 0.6%減)し、1,200億77百万円となりました。主な要因は、商品の増加 34億69百万円があったものの、現金及び預金の減少 37億14百万円、繰延税金資産の減少4億33百万円によるものであります。
(負債の部)

2026/04/13 9:45