ヒマラヤ（7514）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年8月31日: 39億6416万
2011年8月31日 +4.7%: 41億5049万
2011年11月30日 +17.56%: 48億7930万
2012年2月29日 -3.11%: 47億2742万
2012年5月31日 +7.55%: 50億8437万
2012年8月31日 -3.89%: 48億8648万
2012年11月30日 +5.58%: 51億5900万
2013年2月28日 -3.47%: 49億8000万
2013年5月31日 +0.56%: 50億800万
2013年8月31日 -2.92%: 48億6200万
2013年11月30日 +16.19%: 56億4900万
2014年2月28日 -2.48%: 55億900万
2014年5月31日 +2.94%: 56億7100万
2014年8月31日 -3.49%: 54億7300万
2014年11月30日 +1.92%: 55億7800万
2015年2月28日 +0.02%: 55億7900万
2015年5月31日 +1.63%: 56億7000万
2015年8月31日 -4.07%: 54億3900万
2015年11月30日 +2.04%: 55億5000万
2016年2月29日 -2.58%: 54億700万
2016年5月31日 +2.2%: 55億2600万
2016年8月31日 -10.79%: 49億3000万
2016年11月30日 +4.54%: 51億5400万
2017年2月28日 -2.04%: 50億4900万
2017年5月31日 -0.2%: 50億3900万
2017年8月31日 -6.95%: 46億8900万
2017年11月30日 -0.64%: 46億5900万
2018年2月28日 -1.91%: 45億7000万
2018年5月31日 -0.48%: 45億4800万
2018年8月31日 -7.94%: 41億8700万
2018年11月30日 -0.81%: 41億5300万
2019年2月28日 -3.27%: 40億1700万
2019年5月31日 -1.77%: 39億4600万
2019年8月31日 -3.24%: 38億1800万
2019年11月30日 -1.86%: 37億4700万
2020年2月29日 -0.43%: 37億3100万
2020年5月31日 -1.63%: 36億7000万
2020年8月31日 -3.35%: 35億4700万
2020年11月30日 -2.17%: 34億7000万
2021年2月28日 -1.79%: 34億800万
2021年5月31日 -1.14%: 33億6900万
2021年8月31日 -1.31%: 33億2500万
2021年11月30日 -2.11%: 32億5500万
2022年2月28日 -0.03%: 32億5400万
2022年5月31日 +5.07%: 34億1900万
2022年8月31日 -1.26%: 33億7600万
2022年11月30日 +33.26%: 44億9900万
2023年2月28日 -1.64%: 44億2500万
2023年5月31日 +7.3%: 47億4800万
2023年8月31日 -0.67%: 47億1600万
2023年11月30日 +0.47%: 47億3800万
2024年2月29日 -2.05%: 46億4100万
2024年5月31日 -0.62%: 46億1200万
2024年8月31日 -3.75%: 44億3900万
2024年11月30日 +2.23%: 45億3800万
2025年2月28日 -1.83%: 44億5500万
2025年5月31日 +2.29%: 45億5700万
2025年8月31日 -7.29%: 42億2500万
2025年11月30日 +1.44%: 42億8600万

個別

2010年8月31日: 41億4277万
2010年11月30日 +7.48%: 44億5277万
2011年2月28日 -3.1%: 43億1473万
2011年5月31日 -0.27%: 43億310万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
その他	3～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/11/25 10:30

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位として、また賃貸資産等については物件単位ごとにグルーピングしております。本社などの事業資産は共用資産としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗について、残存帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(218百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物180百万円、その他37百万円であります。なお、当資産グループの減損損失の測定における回収可能価額の算定に当たっては、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスとなったことから、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)

2025/11/25 10:30