ヒマラヤ（7514）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年8月31日: 39億6416万
2011年8月31日 +4.7%: 41億5049万
2012年8月31日 +17.73%: 48億8648万
2013年8月31日 -0.5%: 48億6200万
2014年8月31日 +12.57%: 54億7300万
2015年8月31日 -0.62%: 54億3900万
2016年8月31日 -9.36%: 49億3000万
2017年8月31日 -4.89%: 46億8900万
2018年8月31日 -10.71%: 41億8700万
2019年8月31日 -8.81%: 38億1800万
2020年8月31日 -7.1%: 35億4700万
2021年8月31日 -6.26%: 33億2500万
2022年8月31日 +1.53%: 33億7600万
2023年8月31日 +39.69%: 47億1600万
2024年8月31日 -5.87%: 44億3900万
2025年8月31日 -4.82%: 42億2500万

個別

2010年8月31日: 41億4277万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
その他	3～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/11/25 10:30

#2 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位として、また賃貸資産等については物件単位ごとにグルーピングしております。本社などの事業資産は共用資産としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗について、残存帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(218百万円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物180百万円、その他37百万円であります。なお、当資産グループの減損損失の測定における回収可能価額の算定に当たっては、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスとなったことから、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)

2025/11/25 10:30