このような状況のもと、当社グループでは、当連結会計年度を収益基盤の再構築を目指す足場固めの期と位置付け、お客様のニーズ変化への対応やデジタル化推進等の喫緊の課題を優先しながらも、国内スポーツ小売業としての基本に立ち返り、既存店を中心とした売場改善およびオペレーションの効率化に加え、EC専売品やリユース商品の拡充、物流倉庫の効率改善等の収益性向上に向けた取り組みをおこなっております。
商品別の売上動向としては、スキー・スノーボード用品において、11月下旬から12月中旬にかけての立ち上がり時期の需要が強く抑制された結果、シーズン全体を通して低調な推移となり、前年を下回る結果となりました。ゴルフ用品についても、冬物ゴルフアパレルが低調に推移したものの、ゴルフクラブのニューモデルおよび中古クラブの販売が伸長し、前年を上回る結果となりました。アウトドア用品については、キャンプ用品において市場の動向を見極めながら仕入れの抑制を継続しており、また、トレッキング用品においても冬の主力商品であるアウトドアアパレルの価格の見直しを早期に実施したことにより、前年を下回る結果となりました。一般スポーツ用品については、前年を上回る実績となりました。冬物アパレルが低調に推移したものの、ラケットスポーツが引き続き牽引したほか、シューズについても、売場の見直しと人材育成の取り組みにより好調に推移しました。以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は、前年をやや上回る水準で推移いたしました。
売上総利益率については、暖冬の兆候が見られた段階で、季節商材を中心に価格の調整を推し進めたことにより、前年を下回る水準で推移いたしました。
2026/04/10 15:38
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