有価証券報告書-第42期(平成28年9月1日-平成29年8月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1)有価証券報告書およびその添付書類 ならびに確認書
事業年度(第41期)(自 平成27年9月1日 至 平成28年8月31日)平成28年11月25日東海財務局長に提出。
(2)内部統制報告書およびその添付書類
平成28年11月25日東海財務局長に提出。
(3)有価証券報告書の訂正報告書および確認書
平成28年12月2日東海財務局長に提出。
事業年度(第41期)(自 平成27年9月1日 至 平成28年8月31日)の有価証券報告書に係る訂正報告書およびその確認書であります。
(4)四半期報告書および確認書
(第42期第1四半期)(自 平成28年9月1日 至 平成28年11月30日)平成29年1月13日東海財務局長に提出。
(第42期第2四半期)(自 平成28年12月1日 至 平成29年2月28日)平成29年4月14日東海財務局長に提出。
(第42期第3四半期)(自 平成29年3月1日 至 平成29年5月31日)平成29年7月14日東海財務局長に提出。
(5)臨時報告書
平成28年11月28日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
平成29年10月16日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の4(監査公認会計士等の異動)に基づく臨時報告書であります。
(1)有価証券報告書およびその添付書類 ならびに確認書
事業年度(第41期)(自 平成27年9月1日 至 平成28年8月31日)平成28年11月25日東海財務局長に提出。
(2)内部統制報告書およびその添付書類
平成28年11月25日東海財務局長に提出。
(3)有価証券報告書の訂正報告書および確認書
平成28年12月2日東海財務局長に提出。
事業年度(第41期)(自 平成27年9月1日 至 平成28年8月31日)の有価証券報告書に係る訂正報告書およびその確認書であります。
(4)四半期報告書および確認書
(第42期第1四半期)(自 平成28年9月1日 至 平成28年11月30日)平成29年1月13日東海財務局長に提出。
(第42期第2四半期)(自 平成28年12月1日 至 平成29年2月28日)平成29年4月14日東海財務局長に提出。
(第42期第3四半期)(自 平成29年3月1日 至 平成29年5月31日)平成29年7月14日東海財務局長に提出。
(5)臨時報告書
平成28年11月28日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書であります。
平成29年10月16日東海財務局長に提出。
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の4(監査公認会計士等の異動)に基づく臨時報告書であります。