構築物(純額)
個別
- 2014年2月28日
- 2億7359万
- 2015年2月28日 -16.29%
- 2億2901万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。2015/05/29 11:42
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物及び構築物 5,781千円 2,457千円 機械装置及び運搬具 1,070千円 240千円 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産2015/05/29 11:42
工場財団として担保に供している資産前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 建物及び構築物 2,735,388千円 2,589,478千円 機械装置及び運搬具 21,770千円 17,895千円
資産に対応する債務の額前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 建物及び構築物 669,472千円 635,010千円 機械装置及び運搬具 2,092千円 1,688千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- その内容は以下のとおりです。2015/05/29 11:42
なお、一部の賃貸物件の回収可能価額は正味売却額により測定しており、土地については相続税評価額等を基準に算定した時価により評価しております。その他の賃貸物件及び店舗の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.0%で割り引いて算定しております。建物及び構築物 255,126千円 機械装置及び運搬具 2,241千円 工具、器具及び備品 6,990千円 リース資産 6,972千円 土地 22,015千円 その他 44,367千円 計 337,714千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、耐用年数は法人税法に規定する耐用年数によっており、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。2015/05/29 11:42
建物及び構築物 2年~55年
機械装置及び運搬具 2年~12年