形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年から59年
その他の有形固定資産 2年から50年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
支出の効果が及ぶ期間で均等償却をしております。2015/06/15 14:50

#3 固定資産売却損の注記

(単位:千円)

	前事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	870	6,028
工具、器具及び備品	30	515

2015/06/15 14:50

#4 固定資産売却益の注記

(単位:千円)

	前事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	22,103	88,110
構築物	51	781

2015/06/15 14:50

#5 固定資産除却損の注記

(単位:千円)

	前事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	16,760	5,061
構築物	70	0

2015/06/15 14:50

#6 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
(建物)
新規出店 224,290千円
店舗改装又は入替 153,276千円
(工具、器具及び備品)
新規出店 19,801千円
店舗改装又は入替 30,895千円
(建設仮勘定)
新規出店 116,242千円2015/06/15 14:50

#7 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/15 14:50