7533 グリーンクロス

7533
2024/09/17
時価
109億円
PER 予
9.33倍
2010年以降
4.76-13.53倍
(2010-2024年)
PBR
0.99倍
2010年以降
0.48-1.6倍
(2010-2024年)
配当 予
2.88%
ROE 予
10.57%
ROA 予
4.68%
資料
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賞与引当金

【期間】

連結

2008年4月30日
1億1910万
2009年4月30日 -36.04%
7617万
2011年4月30日 +77.23%
1億3500万
2012年4月30日 +3.7%
1億4000万
2013年4月30日 +42.86%
2億
2014年4月30日 +50%
3億
2015年4月30日 -5.33%
2億8400万
2016年4月30日 +1.41%
2億8800万
2017年4月30日 -0.83%
2億8560万
2018年4月30日 +4.48%
2億9840万
2019年4月30日 +9.73%
3億2742万
2020年4月30日 +44.16%
4億7200万
2021年4月30日 -25.99%
3億4932万
2022年4月30日 -6.78%
3億2562万
2023年4月30日 +12.37%
3億6590万
2024年4月30日 +113.14%
7億7990万

個別

2008年4月30日
1億1700万
2009年4月30日 -34.89%
7617万
2010年4月30日 +77.23%
1億3500万
2011年4月30日 ±0%
1億3500万
2012年4月30日 +3.7%
1億4000万
2013年4月30日 +42.86%
2億
2014年4月30日 +50%
3億
2015年4月30日 -5.33%
2億8400万
2016年4月30日 +1.41%
2億8800万
2017年4月30日 -6.94%
2億6800万
2018年4月30日 +5.22%
2億8200万
2019年4月30日 +8.87%
3億700万
2020年4月30日 +46.58%
4億5000万
2021年4月30日 -25.56%
3億3500万
2022年4月30日 -8.96%
3億500万
2023年4月30日 +8.2%
3億3000万
2024年4月30日 +110.61%
6億9500万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 令和4年5月1日至 令和5年4月30日)当連結会計年度(自 令和5年5月1日至 令和6年4月30日)
給料手当2,424,685千円2,447,301千円
賞与引当金繰入額315,203664,849
貸倒引当金繰入額△3,2652,511
2024/07/29 9:28
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにレンタル品については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~50年
レンタル品 1~5年2024/07/29 9:28
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(令和5年4月30日)当事業年度(令和6年4月30日)
未払事業税17,854千円23,288千円
賞与引当金100,650211,975
貸倒引当金5,8585,706
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/07/29 9:28
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(令和5年4月30日)当連結会計年度(令和6年4月30日)
未払事業税19,292千円25,724千円
賞与引当金110,077237,385
貸倒引当金5,8715,731
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(令和5年4月30日)
2024/07/29 9:28
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、3,121百万円の収入(前連結会計年度は1,372百万円の収入)となりました。
主な要因は税金等調整前当期純利益1,710百万円、減価償却費1,317百万円、賞与引当金の増減額383百万円、法人税等の支払額562百万円等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
2024/07/29 9:28
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2024/07/29 9:28