無形固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 1億1600万
- 2025年3月31日 +9.48%
- 1億2700万
個別
- 2024年3月31日
- 1億1500万
- 2025年3月31日 +9.57%
- 1億2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・商品・仕掛品
…主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
…主として定率法。
ただし、建物及び構築物のうち、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~47年
工具、器具及び備品 2~18年
機械装置 2~10年2025/06/30 13:42 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 勘定科目ごとの内訳は次のとおりであります。2025/06/30 13:42
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位として、また賃貸不動産及び遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。内訳 金額(百万円) 工具、器具及び備品 34 無形固定資産 46 投資その他の資産 5
店舗のうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなった店舗及び閉店を予定した店舗の固定資産について減損損失を認識しました。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・商品…主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/30 13:42